
シャドーワークとは、職場では正式な業務分担や評価項目に明記されていないものの、日々の仕事を支えている「見えない仕事」を指します。備品の補充、他部署との調整、新人への非公式な指導など、組織の運営に必要なさまざまな業務が含まれます。
こうした仕事は職場に欠かせないものではありますが、担当者が固定されると、一部の従業員に負担が集中します。さらに、労働時間の管理が不十分な場合は、賃金不払いなどの問題に発展するおそれもあります。
この記事では、シャドーワークの具体例や職場に及ぼす影響、業務負担を見直すための対策について解説します。
目次
シャドーワークとは
シャドーワークとは、職場の正式な業務分担や職務内容には明記されていないものの、日々の仕事を進めるために従業員が行っている「見えない仕事」を指します。上司や同僚から頼まれる細かな作業だけでなく、従業員が必要だと判断して自主的に行う業務も含まれます。
こうした仕事は、組織の運営を支える一方で、担当者や業務量が明確になっていないケースも少なくありません。その結果、一部の従業員に負担が集中したり、実際の貢献が人事評価に反映されなかったりする問題が生じます。
なお、シャドーワークには、家事などの無償労働や、自発的に行う社内活動を指す使い方もありますが、この記事では、職場で正式な業務として認識されていない仕事を中心に解説します。
職場で見えない仕事が生まれる背景
職場では、会議の準備や備品の補充、他部署からの問い合わせへの対応など、担当者が明確に決まっていない作業が日常的に発生しています。
こうした作業も誰かが対応しなければならないため、気づいた従業員や周囲から頼まれた従業員が引き受けることになります。最初は一時的な対応だったとしても、同じ人が繰り返し担当しているうちに、いつの間にかその人の仕事として定着してしまいます。
そして、これらの業務については担当者が正式に決められたものではないことから、上司がその仕事の内容や業務量を把握していない場合もあります。また、従業員自身も、普段から行っている細かな作業を、自分の担当業務として報告していないケースも見られます。
その結果、実際には従業員が時間をかけて対応しているにもかかわらず、正式な業務として認識されない状態が続きます。
このように、必要な仕事を誰が担当するのかが曖昧なまま放置されることが、シャドーワークを生む原因の一つです。
アンペイドワークとの違い
アンペイドワークとは、報酬が支払われない労働を意味する言葉です。日本語では「無償労働」と呼ばれ、家事、育児、介護、ボランティア活動などが代表的な例です。
これらは生活や社会を支える重要な活動ですが、一般的な賃金労働とは異なり、労働の対価として報酬を受け取ることを前提としていません。
一方、職場におけるシャドーワークは、報酬の有無ではなく、正式な業務として認識されているかどうかに着目した言葉です。
従業員が勤務時間内に行う社内の調整業務や同僚へのサポートも、正式な担当業務として位置づけられていなければ、シャドーワークに該当します。給与が支払われている時間内の仕事も対象になる点が、アンペイドワークとの大きな違いです。
ただし、シャドーワークという言葉自体は、もともと家事などの無償労働を説明する際にも使われてきました。そのため、両者は完全に独立した概念ではなく、使われる場面によって意味が重なります。
サービス残業・ステルス残業との違い
サービス残業とは、労働時間に応じて支払われるべき賃金が支払われない残業のことです。会社が残業を指示しているにもかかわらず、残業代を支払わないケースなどが該当します。
ステルス残業は「隠れ残業」とも呼ばれ、実際には仕事をしているのに、その時間が勤怠記録に反映されていない状態を指します。退勤の打刻後に仕事を続ける、自宅に持ち帰って資料を作成するなどの行為が代表的です。
両者は意味が似ていますが、サービス残業は賃金の不払い、ステルス残業は労働時間が正しく記録されていない点に違いがあります。ただし、ステルス残業によって賃金の不払いが発生すれば、サービス残業にも該当します。
これに対して、シャドーワークは正式な業務として認識されていない仕事を指すため、勤務時間内に行われる作業も対象です。シャドーワーク自体が違法というわけではありません。
ただし、会社が把握していない仕事でも、使用者の明示または黙示の指示によって行われた業務は、労働時間に該当します。その時間に対して必要な賃金が支払われていなければ、労働基準法違反となる可能性があります。
参考:三菱総合研究所/シャドウワーク
職場におけるシャドーワークの具体例
職場には、備品の管理や社内行事の準備、部署間の連絡調整、システムの不具合への対応など、仕事を進めるために必要でありながら、正式な担当業務として整理されていない作業が多々あるものです。
こうした仕事は、気づいた従業員や周囲から頼まれた従業員が引き受けるケースが多く、特定の人に負担が集中する原因にもなります。
ここでは、職場で発生するシャドーワークを3つに分けて紹介します。
オフィス家事とノン・プロモータブル・タスク
オフィス家事とは、会議室の片付けや備品の補充、社内行事の準備など、職場の環境を整えるための細かな仕事を指します。
こうした仕事は担当者が決まっていない場合もあり、気づいた従業員が対応するケースも少なくありません。最初は一時的な対応でも、同じ人が繰り返し引き受けるうちに、いつの間にかその人の仕事として定着してしまいます。
オフィス家事と関連する言葉に「ノン・プロモータブル・タスク」があります。これは、組織にとって必要でありながら、担当者の業績評価や昇進につながる成果として十分に評価されない仕事を指します。
具体的には、社内イベントの運営、会議の議事録作成、社内委員会への参加、新人の指導などが挙げられます。いずれも会社の運営に必要な仕事ですが、売上の向上や新規プロジェクトの成功などと比べると、人事評価で重視されない場合があります。
オフィス家事は職場の環境を整えるための細かな仕事を指すのに対し、ノン・プロモータブル・タスクは、仕事の内容よりも人事評価や昇進への結びつきに着目した概念です。そのため、オフィス家事だけでなく、幅広い業務が対象となります。
非公式な社内調整や同僚へのサポート
複数の部署が関わる仕事では、業務の進め方やスケジュールについて、部署間で調整が必要になることがあります。しかし、調整役が決まっていない場合、社内の事情に詳しい従業員が間に入り、関係者への確認や日程の調整を行うケースも少なくありません。
具体的には、営業部門と制作部門の間で納期の認識が異なる場合に、正式な調整担当ではない従業員が双方に確認を取り、作業の進め方やスケジュールを調整するような仕事です。
また、同僚へのサポートもシャドーワークの一つです。正式な教育担当ではない従業員が、新人に社内システムの操作方法を教えたり、仕事の進め方について相談に乗ったりすることもあるでしょう。特に、経験が豊富な従業員や社内業務に詳しい従業員には、こうした質問や相談を受ける機会が増えます。
部署間の協力や同僚へのサポートは、仕事を円滑に進めるうえで欠かせません。しかし、正式な担当業務として位置づけられないまま、特定の従業員が繰り返し引き受けていると、本来の仕事に使える時間が減り、業務負担も偏ってしまいます。
また、誰がどこまで対応するのかが曖昧なため、依頼が増えても業務分担が見直されず、負担が大きくなるおそれもあります。さらに、こうした仕事に費やした時間や労力が人事評価に反映されなければ、担当者の不公平感やモチベーションの低下にもつながります。
担当者が決まっていない事務作業やトラブル対応
日常業務で発生する細かな事務作業や、予期しないトラブルへの対応も、シャドーワークに含まれます。
具体的には、共有データの修正、書類の形式を整える作業、システムの入力エラーが起きた際の確認や再入力などです。いずれも仕事を進めるために必要ですが、正式な担当者が決まっていない場合もあります。
こうした作業が発生すると、その場で対応できる従業員や、操作に詳しい従業員が引き受けることになります。特に、システムの不具合などは早急な対応が必要になるため、本来の担当業務を中断して対処するケースも少なくありません。
また、問題が解決すると、その対応にどれだけの時間を費やしたのか、記録されないまま終わる場合があります。
一度きりの作業であれば負担は限られますが、同じ修正や確認が繰り返されると、担当者の予定にない仕事が積み重なっていきます。
参考:米国経済学会/Women’s work?(昇進につながらない業務の配分に関する研究解説)
職場におけるシャドーワークのリスク
シャドーワークは、職場の運営を支える重要な仕事ですが、正式な担当業務として認識されていないため、さまざまな問題につながります。
特に注意したいのは、仕事を引き受ける従業員と、そうでない従業員との間に負担の差が生まれることです。同じ部署で働いていても、社内調整や同僚へのサポートなどを多く担当している従業員は、その分だけ本来の業務に使える時間が減ってしまいます。
また、こうした仕事が人事評価に反映されなければ、不公平感やモチベーションの低下を招く原因にもなります。さらに、特定の従業員だけが仕事の進め方を把握している状態が続くと、組織全体の業務にも影響が及びます。
ここでは、シャドーワークによって生じる4つのリスクについて、具体的に解説します。
キャリア形成や昇進機会への影響
シャドーワークを継続的に多く引き受けていると、本来の担当業務に使える時間が減り、キャリア形成や昇進に影響する可能性があります。
会議の準備や社内の問い合わせ対応、同僚へのサポートなどが正式な評価対象に含まれていない場合、時間をかけて取り組んでも、本人の成果として十分に評価されないことが考えられます。
また、通常の担当業務に加えてシャドーワークを多く引き受けていると、業務目標の達成や、新しい仕事に取り組むための時間も減ってしまいます。その結果、同じ部署の従業員と比べて、成果を上げたり、経験を積んだりする機会に差が生じるおそれがあります。
実際に、海外の研究では、組織に必要でありながら昇進につながる評価を得にくい仕事を多く担当することが、人事評価や昇進に影響する可能性が指摘されています。
もちろん、シャドーワークのすべてがキャリア形成の妨げになるわけではありませんし、同僚への指導や部署間の調整を通じて、新たな知識や経験を得られる場合もあります。
重要なのは、特定の従業員に仕事が偏っていないか、実際の業務内容や貢献が人事評価に適切に反映されているかという点です。
不公平感とモチベーションの低下
シャドーワークの負担が一部の従業員に偏ると、職場内で不公平感が生まれる原因になります。
会議の準備や社内の問い合わせ対応などは、誰かが担当しなければならない仕事です。しかし、担当者が明確に決まっていないと、毎回同じ従業員が引き受ける一方で、ほとんど担当しない従業員も出てきます。
さらに、仕事を多く引き受けている従業員と、そうでない従業員が同じ基準で評価されている場合、負担の大きい従業員は、自分の働きが正当に認められていないと感じる可能性があります。
こうした状況が続くと、「自分ばかりが余計な仕事をしている」「引き受けても評価されない」といった不満が生まれ、仕事に対する意欲が低下するおそれがあります。
また、負担の偏りを放置すると、従業員同士の関係にも悪影響を及ぼします。本来は協力して取り組むべき仕事でも、担当を押し付けられることへの不満から、周囲への協力に消極的になる可能性があります。
職場の協力関係を維持するためにも、仕事の内容だけでなく、誰がどの程度の負担を担っているのかを把握することが重要です。
業務の属人化と特定の従業員への負担集中
シャドーワークを特定の従業員が長期間担当していると、業務の属人化が進む原因になります。
業務の属人化とは、仕事の進め方や必要な情報を特定の従業員だけが把握しており、ほかの従業員では同じように対応できない状態を指します。
社内システムの不具合への対応や、取引先との細かな調整などを、経験豊富な従業員が一人で引き受けている職場もあるでしょう。
こうした仕事は正式な業務として管理されていないため、作業手順がマニュアルに記載されず、対応方法も本人の経験や知識に頼ることになります。
その結果、担当者が休暇を取得したり、異動・退職したりした際に、ほかの従業員が対応できず、業務が滞るおそれがあります。
また、特定の従業員だけが対応できる状態になると、周囲からの依頼がさらに集中します。本人は通常の担当業務に加えて、問い合わせやトラブルへの対応も続けなければならず、業務負担が増えてしまいます。
労働時間の管理不足による法令違反のリスク
シャドーワークが勤務時間外にも行われている場合、会社が実際の労働時間を把握できず、賃金の未払いなどにつながるおそれがあります。
具体的には、定時に退勤の打刻をした後、上司から頼まれた資料の修正を続けたり、同僚からの問い合わせに対応したりするケースです。
こうした仕事は正式な担当業務に含まれていなくても、上司の指示や業務上の必要性によって行われていれば、労働時間に該当する可能性があり、厚生労働省のガイドラインでは、使用者の明示または黙示の指示によって業務に従事した時間は、労働時間に該当すると定めています。
労働時間に該当する作業が勤怠記録に反映されず、必要な賃金や割増賃金が支払われていなければ、労働基準法違反となるおそれがあります。
また、実際の労働時間と勤怠記録に差がある状態が続くと、会社は長時間労働の実態を正確に把握することができず、結果として従業員の負担が増えていても、業務量の見直しや人員配置の調整が遅れてしまいます。
もちろん、シャドーワークそのものが違法というわけではありませんが、正式な担当業務ではないという理由で労働時間の管理から除外することはできません。企業には、勤怠記録だけでなく、パソコンの使用履歴や実際の業務内容も確認し、労働時間を適切に把握することが求められます。
参考:厚生労働省/労働時間の適正な把握方法について
参考:American Economic Association/昇進につながる評価を得にくい業務の配分に関する研究(2017年)
参考:Harvard Kennedy School/評価されない業務がキャリアに及ぼす影響(2025年)
シャドーワークを減らすための対策
シャドーワークを減らすには、まずは、誰がどのような仕事を担当し、どれほどの時間を使っているのかを確認します。そのうえで、仕事の必要性を判断し、担当者や業務の進め方を見直すことが必要です。
また、通常の担当業務に加えて依頼される仕事については、優先順位を明確にします。他部署への協力や後輩の指導など、組織に必要な仕事を継続的に担当している場合は、その貢献を人事評価に反映することも検討しましょう。
さらに、シャドーワークによって長時間労働が発生していないか、定期的に確認することも欠かせません。ここでは、企業が実践できる4つの対策を紹介します。
業務の可視化と担当者の見直し
シャドーワークを減らすためには、まず従業員が日常的に行っている仕事を洗い出し、業務の全体像を把握します。
会社が把握している担当業務だけでなく、会議の準備や備品の管理、部署間の連絡調整など、普段は報告されていない仕事も調査の対象にします。
具体的には、従業員に一定期間の業務内容を記録してもらい、作業の種類、所要時間、発生頻度、依頼元などを一覧にまとめる方法が考えられます。直属の上司が従業員と面談し、日常的に引き受けている仕事を確認する方法も有効です。
こうして業務を洗い出すことで、特定の従業員に仕事が集中していないか、複数の従業員が同じ作業を重複して行っていないかを確認することができます。
次に、それぞれの仕事について、今後も必要なのか、誰が担当するのが適切なのかを検討します。
継続的に必要な仕事であれば、正式な担当者を決めたり、複数の従業員で分担したりする方法があります。備品の補充など、専門的な知識を必要としない作業には、当番制を導入することも考えられます。
一方、慣習的に続けているだけの作業については、廃止や簡略化も検討しましょう。
業務の優先順位と担当範囲の明確化
シャドーワークが増える原因の一つに、ほかの従業員から依頼された仕事を、通常の担当業務に加えて引き受けてしまうことがあります。
特に、社内の事情に詳しい従業員や経験豊富な従業員には、さまざまな部署から相談や依頼が寄せられます。依頼された仕事をすべて引き受けていると、当初の業務計画が崩れ、予定していた仕事が終わらなくなるおそれがあります。
こうした問題を防ぐには、依頼する側と引き受ける側の双方が、仕事の優先順位を確認できる仕組みが必要です。
具体的には、他部署へ仕事を依頼する際に、作業内容、目的、希望する期限を明確にし、必要に応じて双方の上司が対応の優先順位を決める方法が考えられます。
依頼を受けた従業員がすでに複数の仕事を抱えている場合は、上司が納期を調整したり、別の担当者に振り分けたりすることも必要です。
また、部署をまたぐ業務については、どこまでが各部署の担当範囲なのかを整理しておきましょう。特に、問い合わせへの対応や資料の修正など、頻繁に発生する仕事は、依頼先や対応手順を決めておきます。
従業員個人の判断だけに任せず、管理職が仕事の優先順位と担当範囲を調整することで、予定外の依頼による業務負担を抑えることができます。
人事評価への反映と貢献度の適正な評価
シャドーワークの中には、会社の運営に必要でありながら、人事評価の対象として十分に認識されていない仕事もあります。
特に、新人への指導、部署間の連絡調整、業務マニュアルの作成などは、ほかの従業員の仕事を支える役割を担っています。しかし、営業成績や個人の業務目標などを中心に評価している場合、こうした活動の成果が十分に反映されないことも考えられます。
そのため、従業員が正式な担当業務以外でどのような貢献をしているのか、人事評価の際に確認することが重要です。
具体的には、評価面談で通常業務以外の仕事についても報告してもらい、その内容や成果を評価記録に残す方法があります。
継続的に新人の指導を担当している従業員であれば、指導した人数だけでなく、業務の習得をどの程度支援したのかを確認します。また、部署間の調整を担当した従業員については、連絡体制の改善や業務の円滑化にどのように貢献したのかを評価することが考えられます。
ただし、引き受けた仕事の数や作業時間だけで評価すると、必要以上に雑務を抱える従業員が増える可能性もあります。
大切なのは、仕事の量だけでなく、組織にどのような成果をもたらしたのかを確認することです。
会社として継続的に必要な仕事は、正式な役割や評価項目に組み込むことも検討しましょう。こうした対応により、従業員の実際の貢献として適切に、人事評価に反映することができます。
労働時間の把握と業務負担の定期的な確認
シャドーワークによる長時間労働を防ぐには、従業員の実際の労働時間を正確に把握し、業務負担を定期的に確認することが必要です。
正式な担当業務に含まれていない仕事でも、使用者の指揮命令下で行われていれば、労働時間に該当します。そのため、通常業務に加えて社内の問い合わせ対応や資料の修正を行っている場合も、勤務時間に適切に反映しなければなりません。
厚生労働省のガイドラインでは、使用者が労働者の始業・終業時刻を確認し、記録することを求めています。原則として、タイムカードやパソコンの使用時間など、客観的な記録を基に労働時間を把握する必要があります。
また、勤怠記録だけでは、従業員がどのような仕事に時間を費やしているのかまでは把握できません。
そこで、月に1回程度、上司と従業員が業務量を確認する機会を設ける方法が考えられます。面談では、通常の担当業務に加えて引き受けている仕事がないか、予定外の作業が増えていないかを確認します。
特に、残業時間が増えている従業員については、その原因となっている仕事を具体的に調べることが重要です。社内の問い合わせ対応が多いのであれば、問い合わせ窓口を一本化したり、よくある質問をマニュアルにまとめたりする方法を検討します。
また、勤怠記録とパソコンの使用履歴などに大きな差がある場合は、本人に事情を確認し、必要に応じて労働時間の記録を修正します。
こうした確認を定期的に行うことで、特定の従業員に仕事が集中している状況を把握し、業務分担や人員配置の見直しにつなげることができます。
参考:厚生労働省/労働時間の適正な把握方法について
まとめ
シャドーワークは、正式な担当業務として認識されていなくても、職場の運営を支える大切な仕事です。しかし、特定の従業員に負担が集中したり、その貢献が適切に評価されなかったりすると、不公平感やモチベーションの低下につながります。
こうした問題を防ぐには、日常的に行われている仕事を洗い出し、担当者や業務の優先順位を明確にすることが重要です。また、従業員の貢献を人事評価に反映するとともに、実際の労働時間や業務負担を定期的に確認する必要があります。
職場全体の負担を把握する方法として、ストレスチェックの集団分析を活用することもできます。部署ごとの仕事の量的負担や上司・同僚からの支援状況などを確認できるため、業務の棚卸しや勤怠記録と組み合わせることで、職場環境の改善に役立てることができます。従業員への聞き取りなども行い、実際の業務内容を確認しながら、無理のない業務分担と公平な職場づくりを進めていくことが大切です。
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