エモーショナル・インテリジェンスとは、自分や他者の感情に気づき、理解し、その情報を考え方や行動に生かす力のことです。日本語では「感情知能」や「情動知能」とも呼ばれ、EIと略されるほか、一般にはEQという言葉で表現されることもあります。

職場では、知識や経験が豊富でも、強い感情に影響されると、冷静な判断や円滑なコミュニケーションが難しくなることがあります。一方、自分の感情を把握し、相手の感情や立場にも目を向ける力は、意見の違いやプレッシャーがある場面での対応にも関係します。

エモーショナル・インテリジェンスは、生まれつきの性格だけで決まるものではありません。研究では、感情への気づきや理解、調整などを扱うトレーニングによって、一定程度高められる可能性が示されています。
この記事では、その基本的な考え方や職場で役立つ理由、実践方法を分かりやすく解説します。

エモーショナル・インテリジェンスとは

エモーショナル・インテリジェンス(EI)とは、自分や他者の感情を認識・理解し、その情報を思考や行動に適切に活用する能力です。「感情知能」「情動知能」と訳され、一般にはEQという言葉で呼ばれることもあります。

EIの概念は、心理学者のピーター・サロベイとジョン・メイヤーが1990年の論文で体系的に提唱しました。その後、心理学者・科学ジャーナリストのダニエル・ゴールマンが1995年の著書『Emotional Intelligence』を通じて広く紹介し、社会的な注目が高まりました。
ゴールマンのモデルでは、自己認識、自己管理、社会的認識、関係性の管理という4つの領域から捉えられ、職場のコミュニケーションやリーダーシップとも関わると言われています。

現在では、EIと仕事のパフォーマンスや職務満足、ストレス、対人関係などとの関連について研究が進められており、コミュニケーションやリーダーシップ、感情のコントロールを考えるうえでも取り上げられています。

自己認識

自己認識とは、自分が今どのような感情を抱いているのか、その感情が考え方や行動にどのような影響を与えているのかを理解する力です。
ゴールマンの現在のモデルでは「感情的自己認識」がEIの4領域の一つである自己認識を構成しています。自分の感情と、その感情が仕事のパフォーマンスに与える影響に気づき、自分の価値観や目的意識と行動とのつながりを把握することも含まれます。

なお、自己認識については、組織心理学者ターシャ・ユーリックが、自分自身の価値観や感情などを理解する「内面的自己認識」と、他者から自分がどう見えているかを理解する「外面的自己認識」という二つの視点を示しています。たとえば、会議中に自分が苛立っていることに気づくだけでなく、その態度が周囲にどう受け取られているかを振り返ることも自己理解を深める手がかりになります。

自己管理

自己管理とは、自分の感情や衝動に気づき、状況に応じて行動を調整する力です。怒りや焦りのまま反応するのではなく、感情を把握したうえで、状況に合った対応を選ぶことが含まれます。

ゴールマンの現在のモデルでは、自己管理に「感情的セルフコントロール」「適応力」「達成志向」「前向きな見通し」の4つが含まれます。たとえば、会議で厳しい意見を受けたとき、すぐに感情的に言い返すのではなく、相手の意図を確認してから返答することも一例です。こうした力は、プレッシャーのある状況で感情に流されず、変化に合わせて行動を調整することにつながります。

社会的認識

社会的認識とは、他者の感情や立場を捉え、相手の視点や、組織の中で起きていることを理解する力です。自己認識と自己管理が自分自身に関わる領域であるのに対し、社会的認識は周囲の人や組織へ注意を向けます。

ゴールマンの現在のモデルでは、「共感」と「組織的認識」が社会的認識に含まれます。共感では、相手の言葉だけでなく、表情や声の調子などにも注意を払い、相手の視点や感情を理解しようとします。組織的認識では、職場の人間関係や影響力のある人物、意思決定に関わる力関係などを捉えます。
ただし、表情や雰囲気だけで相手の気持ちを決めつけず、必要に応じて本人に確認することも大切です。

関係性の管理

関係性の管理とは、自分と他者の感情への理解を、実際のコミュニケーションや協働に生かす領域です。人に働きかけ、対立を調整し、チームで共通の目標に向かうための力が含まれます。

ゴールマンの現在のモデルでは、「影響力」「コーチとメンター」「対立の管理」「チームワーク」「人を鼓舞するリーダーシップ」の5つが関係性の管理に含まれます。たとえば、相手が納得できるように働きかける、部下や同僚の成長を支える、意見の対立を建設的に調整する、共通の目的を示してチームをまとめるといった行動です。相手を操作するのではなく、相手の立場を理解しながら協働につなげることが、この領域の中心となります。

エモーショナル・インテリジェンスが職場で注目される理由

仕事では、厳しい指摘や予期せぬトラブルに直面することもあります。その際、自分の怒りや焦りに気づき、衝動的に反応せず冷静に状況を整理できれば、判断の精度を保てます。

また、相手の表情や言葉の背景に目を向けることで、立場や気持ちを踏まえたコミュニケーションが可能になります。意見の対立が起きた場面でも、どちらかを一方的に否定せず、双方の考えを整理して共通点を探ることで、摩擦を建設的な対話へ変えることができます。
こうした力は、立場や価値観の異なる人が協働する職場で、信頼関係を築くうえで重要です。

感情に振り回されず判断できる

強いストレスやプレッシャーを受けると、焦りや不安によって視野が狭まり、衝動的な判断に傾くことがあります。
自分の感情の変化に早く気づき、一呼吸置いて事実を整理できれば、トラブルやクレームにも落ち着いて対応できます。
また、部下の評価や業務上の決定において、その日の機嫌や個人的な好き嫌いの影響を抑え、根拠を確認する姿勢にもつながります。厳しい意見を受けたときも、感情的に反発するのではなく、改善に役立つ情報を見極められるため、より冷静で一貫した判断が可能になります。

相手の立場や気持ちを理解できる

価値観や経験の異なる人が働く職場では、自分の考えだけを基準にすると、意見の食い違いや不信感が生まれることがあります。
相手の表情や声の調子、置かれている状況に目を向け、背景まで考えることで、伝え方や支援の方法を調整できます。部下が無理を抱えている様子に気づいたときも、決めつけずに声をかけることで、早めの相談につながる可能性があります。

また、業務の目的を相手の立場に合わせて説明すれば、納得感や主体的な行動も促せます。顧客対応でも、表面的な要望だけでなく、抱えている課題を丁寧に確認する姿勢が、より適切な提案につながります。

人間関係の摩擦を調整できる

職場では、役割や立場、世代、優先する目標の違いから、意見の対立が生じることがあります。
こうした場面で、自分と相手の感情を整理し、双方が何を重視しているのかを確認できれば、感情的な応酬を避け、業務上の課題に話を戻せます。

たとえば、営業部と開発部の利害がぶつかった場合も、どちらかを一方的に否定せず、共通の目的を探ることが重要です。また、きつい言葉や不穏な空気を放置せず、早めに対話の機会を設けることで、問題の深刻化を抑えられる可能性があります。

職場で得られるメリット

エモーショナル・インテリジェンスを職場で生かすことは、個人の対人スキルだけでなく、組織全体にも良い影響をもたらします。相手の感情や立場を踏まえて言葉を選べるようになると、意思疎通の行き違いが減り、チームのコミュニケーションが円滑になります。

リーダーにとっては、部下の状況に目を配り、納得感のある指示やフィードバックを行う力にもつながります。
また、意見の対立が起きても、感情的な応酬を避け、双方の主張や共通の目的を整理することで、建設的な解決策を探れます。

チームのコミュニケーションが円滑になる

チームのコミュニケーションが円滑になることは、エモーショナル・インテリジェンスを職場で生かすメリットの一つです。
自分の感情を整え、相手の立場や受け取り方を意識して話せるようになると、感情的な衝突や認識のずれを減らせます。

たとえば、ミスや進捗の遅れが生じた際も、責めるのではなく事実と対応策を確認する姿勢があれば、早い段階で報告や相談が行われます。また、指示を出す側が目的や期限を明確に伝え、受け手も疑問を確認できれば、手戻りの防止につながります。会議やチャットでも相手の意見をすぐに否定せず、いったん受け止めて対話を重ねることで、情報共有や意見交換が進み、協力できるチームをつくることができます。

リーダーシップの向上につながる

エモーショナル・インテリジェンスを高めることは、リーダーシップの向上にもつながります。
自分の感情を管理し、部下の立場や価値観を理解できるリーダーは、権限や命令だけに頼らず、対話を通じてチームを動かすことができるようになります。
仕事を任せる際に目的や期待する役割をていねいに伝えれば、メンバーの納得感や主体性を引き出せます。
また、トラブルが起きた場面でも、リーダーが焦りや怒りをそのまま表に出さず、落ち着いて方向性を示すことで、チームの不安を抑えられます。部下の話に耳を傾け、強みや課題に合ったフィードバックを行う姿勢は、人材育成や信頼関係の構築にも役立ちます。

職場の対立を建設的に解決できる

職場では、立場や役割、優先する目標の違いから、意見がぶつかることがあります。大切なのは、対立そのものを避けるのではなく、人格への批判と業務上の課題を切り分けることです。自分と相手の感情を整理し、それぞれが何を重視し、何を懸念しているのかを確認できれば、感情的な応酬を抑えられます。

そのうえで、共通の目的に立ち返り、双方が納得できる解決策を探ることで、対立を業務改善や新たなアイデアにつなげられます。安心して意見を交わせる経験の積み重ねは、チーム内の信頼関係を深めることにも役立ちます。

従業員の定着につながる

エモーショナル・インテリジェンスを職場で生かすことは、従業員の定着にもつながります。上司や同僚が相手の感情や状況に目を向け、意見をていねいに聞く職場では、従業員は相談や報告できるようになります。体調や仕事ぶりの変化に早めに気づき、業務量の調整や面談につなげることも、心身の負担を軽減するうえで重要です。

また、感情的に叱責するのではなく、具体的で建設的なフィードバックを行えば、本人は成長の方向性をつかみやすくなります。給与や待遇だけでなく、尊重されている感覚や人間関係、成長の実感も働き続ける意思に関わるため、対話を大切にする職場づくりは人材の定着を支える要素となります。

エモーショナル・インテリジェンスを高める方法

モーショナル・インテリジェンスを高めるには、自分や他者の感情に気づき、理解し、適切に扱う力を意識して鍛えていくことが大切です。まず、怒りや不安、焦りなどを曖昧なままにせず、「今、自分は何を感じているのか」と言葉にしてみると、自分の状態を把握する手がかりになります。

相手との会話では、結論を急がず、言葉の内容だけでなく、その背景や気持ちにも注意を向けて聴くことが重要です。また、自分の考えだけで判断せず、「相手の立場から見るとどう感じるだろう」と捉え直すことも、相手への理解を深める方法の一つです。

一日の終わりには、自分がどのような場面で感情的になったのか、どう対応したのか、相手がどのように反応したのかを振り返ってみます。こうした感情への気づきや振り返りを、対話やトレーニングと組み合わせて続けることが、自己認識や感情調整、共感などEIに関わる力を伸ばすことにつながります。

自分の感情を言葉にする

自分の感情を言葉にすることは、エモーショナル・インテリジェンスに関わる自己認識を深める練習の一つです。怒りや不安、焦りなどを「何となく嫌な気分」のままにせず、「私は今、締め切りに間に合わないことを不安に感じている」など、感情とその背景を具体的に言葉にしてみます。

職場で相手に伝えるときも、「あなたの態度が気に入らない」と相手を責めるより、「進捗が分からず不安なので、状況を共有してほしい」といったように、自分の状態と要望を分けて伝える方法があります。自分の視点と相手の視点を伝える表現は、対立場面で敵意や防御的な反応を抑える可能性が示されています。
一日の終わりに、印象に残った出来事とそのときの感情を書き出すことも、自分の反応の傾向を振り返る手がかりになります。

アクティブ・リスニングを実践する

アクティブ・リスニングとは、相手の話に注意を向け、その内容や考え、感情を理解しようとしながら聴く方法です。職場では、話を途中で遮らず、すぐに助言や結論を示すのではなく、まず相手が何を伝えようとしているのかを確認します。
相手の感情を決めつけず、「どの部分に一番困っていますか」などと確認することも大切です。質の高い傾聴には、質問や言葉による受容などが含まれ、相手との社会的なつながりや、職場での信頼、心理的安全性などとの関連が報告されています。

すぐに反応せず、一呼吸置く

職場で厳しい指摘を受けたり、予期せぬトラブルが起きたりすると、怒りや焦りのまま返答したくなることがあります。そんなときは、すぐに反応するのではなく、まず「今は腹が立っている」「焦って結論を出そうとしている」と自分の状態を確認します。

必要であれば、ゆっくり呼吸する、少し時間を置く、その場をいったん離れるなどして、返答までに間をつくります。ゆっくりとした呼吸法にはストレスや不安を軽減する効果を示した研究があります。大切なのは、感情を無理に消すことではなく、自分の状態を把握したうえで、今返答するのか、事実を確認するのか、時間を置くのかを選ぶことです。

相手の立場から状況を捉える

相手の立場から状況を捉える「視点取得」は、エモーショナル・インテリジェンスの社会的認識に関わる考え方です。相手に同情することではなく、その人がどのような立場にいて、何を知り、どのような状況に置かれているのかを考えます。
たとえば、同僚の対応が冷たかったときに、すぐに「性格が悪い」と決めつけるのではなく、仕事が立て込んでいる可能性や、別の事情がある可能性も考えてみます。ただし、視点取得はあくまで推測を含むため、想像した内容を相手の本心だと決めつけないことが重要です。必要に応じて本人に確認します。相手の視点を理解し、それをコミュニケーションの中で示すことは、対立場面での敵意を抑え、相互理解につながる可能性があります。

日々の行動を振り返る

日々の行動を振り返ることは、自分の感情や行動のパターンに気づくための方法の一つです。仕事を終えたあとに、「どの場面で感情が大きく動いたか」「なぜその言い方をしたのか」「相手はどう反応したか」を振り返ると、自分の反応の傾向を整理できます。
たとえば、締め切りが近づくと言葉が強くなる、特定の場面では指摘に反発したくなる、といった傾向に気づくことがあります。うまく対応できた場面についても、何がよかったのかを振り返れば、次の行動を考える材料になります。
職場で行われるEIなどの感情的コンピテンシー研修でも、自己認識を促す方法として自己省察が多く取り入れられています。ただし、振り返りだけでEIが向上すると断定するのではなく、対話やフィードバック、実践的なトレーニングと組み合わせて考えるのが適切です。

組織でエモーショナル・インテリジェンスを生かすには

組織でエモーショナル・インテリジェンスを生かすには、個人の努力だけに任せず、率直な対話ができる職場環境を整えることが大切です。上司から部下へ一方的に評価を伝えるのではなく、良かった点と改善点を具体的に共有し、本人の考えにも耳を傾ける建設的なフィードバックを取り入れましょう。

また、不安や困りごとを話しても否定されたり、不利益を受けたりしないという安心感があれば、問題を早い段階で共有できます。
人事や管理職は、日常の対話に加えて、ストレスチェックの集団分析も参考にしながら、部署ごとの負担や職場環境の傾向を把握することが重要です。

建設的なフィードバックを取り入れる

組織でエモーショナル・インテリジェンスを生かすには、相手の成長を支える建設的なフィードバックを取り入れることが大切です。フィードバックは、できていない点を一方的に責めるものではありません。相手の感情や置かれた状況に配慮しながら、改善が必要な行動と次に取るべき対応を具体的に話し合うための対話です。

人格ではなく行動に焦点を当てる
「注意力がない」「仕事が雑だ」と人格や能力を決めつけると、相手は責められたと感じ、内容を受け止められなくなることがあります。「昨日の会議で、資料の誤りに気づいた後も共有がなかったため、後から訂正が必要になった」など、状況・行動・影響を分けて伝えることが重要です。事実を具体的に示すことで、何を見直せばよいのかが明確になります。

一方的に伝えず、相手の話も聴く
同じ行動にも、本人なりの事情や判断があるかもしれません。「あのとき、どのように考えていましたか」「伝えにくい理由がありましたか」と問いかけ、背景を確認しましょう。上司の解釈だけで原因を決めつけず、相手の視点を知ろうとする姿勢が、信頼関係の維持につながります。

次に取る行動を一緒に考える
フィードバックを「今後は気をつけて」で終わらせても、具体的な改善には結びつきません。次に同じ状況が起きたとき、いつ、誰に、どのように伝えるのかまで話し合います。改善策を押しつけるのではなく、本人の考えも聞きながら実行可能な行動を決めることで、フィードバックを成長につながる機会として生かします。

感情を安心して共有できる環境を整える

組織でエモーショナル・インテリジェンスを生かすには、従業員が自分の感情や困りごとを安心して共有できる環境を整えることが大切です。仕事に感情を持ち込まないよう求めても、不安や焦り、緊張を完全になくすことはできません。感情を無理に隠すのではなく、必要なときに相談できる職場であれば、問題を早い段階で把握し、対応を検討できます。

不安や違和感を早めに共有できる
「納期に間に合うか不安がある」「業務量が増えて焦っている」と伝えられれば、深刻なトラブルになる前に、役割分担やスケジュールを見直せます。一方、報告したら責められるという不安がある職場では、問題を抱え込んだまま対応が遅れることがあります。上司は感情的に否定せず、まず事実と状況を確認する姿勢を持つことが重要です。

リーダーの受け止め方が職場の空気をつくる
部下が不安や失敗を伝えたときに、「気にしすぎ」「弱音を吐くな」と片づけると、その後の相談をためらう原因になります。「話してくれてありがとう」「どの部分に困っていますか」と受け止め、必要な支援を一緒に考えましょう。リーダー自身が、無理のない範囲で迷いや緊張を言葉にすることも、相談してよいという雰囲気につながります。

共有するかどうかは本人に委ねる
安心して話せる環境とは、私生活や感情の開示を強制することではありません。会議の冒頭に簡単なチェックインを取り入れる場合も、「話したくないときは話さなくてよい」という選択肢が必要です。チャットの雑談スペースや定期的な面談など、複数の相談手段を用意し、本人が使いやすい方法を選べるようにします。

感情や困りごとを適切に共有できる職場では、周囲が状況を理解し、必要な協力を行いやすくなります。日頃から互いの話を否定せずに聴く姿勢を積み重ねることが、信頼関係と働きやすい環境づくりにつながります。

ストレスチェックの集団分析も参考にする

組織でエモーショナル・インテリジェンスを生かす取り組みを考える際は、日常の対話に加えて、ストレスチェックの集団分析を参考にする方法もあります。
ただし、集団分析はEIを測定するものではありません。個人のコミュニケーション能力を高めるだけでは、業務量の偏りや裁量の不足、職場の人間関係といった組織的な問題まで解決できるとは限らないため、職場環境の傾向を把握し、改善すべき課題を考える材料として活用します。

部署ごとの傾向を数値で確認する
集団分析では、仕事の量的・質的な負担、仕事のコントロール、上司や同僚からの支援、心身のストレス反応などを、一定の集団単位で確認できます。厚生労働省版の「仕事のストレス判定図」では、仕事の量的負担とコントロール、上司・同僚からの支援などから職場の健康リスクを確認できます。

たとえば、上司からの支援に関する数値が低い場合は、相談の機会や情報共有、フィードバックの方法などを検討するきっかけになります。
ただし、その結果だけを見て「管理職のエモーショナル・インテリジェンスが低い」と判断することはできません。業務内容や労働時間、人員配置など、ほかの情報と合わせて職場の状況を確認する必要があります。厚労省も、集団分析の結果を業務内容や労働時間などの情報と合わせて評価することを示しています。

結果を誰かを責める材料にしない
集団分析は、成績表のように部署や管理職を評価するためのものではありません。
「なぜ数値が悪かったのか」と責任を追及するのではなく、「現場では何に困っているのか」「どのような支援が必要なのか」を考える材料として使います。
厚労省も、集団分析の結果を活用する際には、上司だけでなく、その職場で働く従業員など当事者の視点を取り入れることが重要だとしています。

具体的な職場環境の改善につなげる
課題が見えてきたら、業務量や役割分担の見直し、定期的な面談、相談経路の整備、管理職へのコミュニケーション研修など、現場の状況に合わせた対策を検討します。職場環境改善の対象には、労働時間や作業方法、組織、人間関係など幅広い要素が含まれます。
その後も翌年度の集団分析や従業員の意見などを確認し、取り組みを見直していきます。集団分析を万能な診断結果として扱うのではなく、職場で起きていることを確認し、対話と改善を始めるための材料として使うのが適切です。

 

ストレスチェッカーとは

「ストレスチェッカー」は、官公庁・上場企業・大学・医療機関などで利用されている国内最大級のストレスチェックツールです。
未受検者への自動リマインドや進捗確認、医師面接希望者の管理など、現場で必要な機能を標準搭載しています。
また、無料プランやWEB代行プランでも、体調不良や心理的負担による生産性低下である「プレゼンティーイズム」の測定が可能です。
ストレスチェックは、これまで努力義務とされていた労働者数50人未満の事業場でも実施義務化が進むため、早めの準備が大切です。
導入や運用については、ぜひお気軽にご相談ください。

ストレスチェック導入のご相談はこちら

    まとめ

    エモーショナル・インテリジェンス(EI)は、自分や他者の感情を認識・理解し、その情報を思考や行動に生かす力です。
    感情を言葉にする、相手の話をていねいに聴く、反応する前に間を置く、相手の立場から考える、日々の行動を振り返るといった実践は、EIに関わる力を磨く手がかりになります。
    また、組織では個人のコミュニケーション能力だけに原因を求めず、業務量や職場の人間関係、支援体制などにも目を向けることが重要です。ストレスチェックの集団分析も、こうした職場環境を見直すための材料として活用できます。

    ストレスチェックは、労働者自身にストレスへの気づきを促し、必要に応じて医師による面接指導や職場環境の改善につなげることで、メンタルヘルス不調を未然に防ぐことを主な目的とした制度です。現在は常時50人以上の労働者を使用する事業場で実施が義務付けられており、2028年4月1日からは50人未満の事業場にも義務化されます。
    結果を確認して自分のストレスが高いことに気づいた場合は、休養や相談などのセルフケアを検討するきっかけになります。また、高ストレス者と判定され、医師による面接指導が必要とされた場合には、本人の申出によって面接指導を受けることができます。

    さらに、集団分析を行うことで、部署や職場ごとの仕事の負担、仕事のコントロール、上司・同僚からの支援、ストレス反応などの傾向を確認できます。その結果を労働時間や業務内容、従業員の意見などと合わせて検討し、業務分担や相談体制、コミュニケーションなどの職場環境改善につなげることができます。
    なお、集団分析は部署や管理職を評価するためではなく、職場をより良くするための材料として使うのが適切です。

    ストレスチェッカーは、官公庁・上場企業・医療機関などで採用されている国内最大級のストレスチェックツールです。自動リマインド、面接指導者管理、進捗確認機能を標準搭載し、2025年5月からは無料プランでも「プレゼンティーイズム(生産性低下)」の測定に対応しております。
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