仕事に行きたくない理由と対策

朝、目が覚めた瞬間に「仕事に行きたくない」と感じることは、誰にでもあります。理由がはっきりしている日もあれば、なんとなく気が重く、自分でもうまく言葉にできない日もあるでしょう。
こうした気持ちが何度も続く場合は、無理に気持ちを切り替えようとする必要はありません。まずは自分が今どのような状態にあるのかを確認し、そのうえで、その日に取れる行動を考えることが大切です。

この記事では、仕事に行きたくないと感じる背景を整理し、休む場合と出勤する場合、それぞれの対処法を紹介します。あわせて、人事担当者や管理職が、働きやすい職場環境を整えるためにできる対応についても解説します。

監修:山本 久美(株式会社HRデータラボ 公認心理師)

仕事行きたくないのはなぜ?

「仕事に行きたくない」と思う理由は、一つとは限りません。苦手な上司との関係、終わらない業務、責任に見合わない給与、期待していた仕事内容とのギャップなど、いくつもの不満が重なっていることもあります。
それでも、「社会人なら我慢して当然」「みんな同じように頑張っている」と、自分に言い聞かせてはいないでしょうか。
仕事に行きたくないと感じることは、必ずしも甘えを意味するものではありません。今の働き方や職場環境に、自分にとって負担となる問題があることを知らせるサインの場合もあります。
理由が分からないまま我慢を続けても、状況はなかなか変わりません。まずは、何がつらいのか、いつ頃から仕事に行きたくないと感じるようになったのかを整理してみましょう。原因が見えてくれば、休む、誰かに相談する、働く環境を見直すなど、次に取る行動も考えることができるようになります。

人間関係や職場環境に問題がある

上司から高圧的な態度で指示される、同僚から無視される、陰口が続く、質問すると嫌な顔をされる。このような状況が続けば、出社するだけでも緊張やストレスを感じるものです。

明確なハラスメントに当たらなくても、失敗を取り戻す機会がない、誰かがいつも責められているといった職場では、安心して働けなくなります。また、騒音や室温、休憩場所の不足、長時間労働、有給休暇を取りにくい雰囲気なども、仕事に行きたくないと感じる要因になることがあります。

こうした状況を「自分が気にしすぎているだけ」と片づける必要はありません。厚生労働省も、職場の人間関係や仕事の量・質などを、仕事上のストレス要因として挙げています。

家を出る前から特定の相手のことを考えて気分が重くなる、職場に近づくと動悸や吐き気などの症状が出る場合は、誰から何を言われたのか、どのような出来事があったのかを記録しておくとよいでしょう。

業務量や責任が重い

膨大な量の仕事を任されているのに、期限だけは厳しく設定されていたり、人手が足りない状況でも次々と業務が追加されたりすることがあります。また、判断に必要な権限が与えられていないにもかかわらず、結果については責任を求められるケースもあります。こうした状態が続けば、「仕事に行きたくない」と感じることもあるでしょう。

仕事がつらいのは、必ずしも本人の能力が足りないからとは限りません。そもそも一人では処理しきれない業務量になっていたり、役割と権限のバランスが取れていなかったりする可能性もあります。
特に、真面目な人ほど頼まれた仕事を断れず、残業や持ち帰りで対応しようとしがちです。その結果、仕事が何とか回ってしまい、会社側が業務量や人員配置の問題に気づかないまま放置されることもあります。「自分が休めば周囲に迷惑をかける」と考え、無理を続けてしまう人もいるでしょう。
一人が限界まで働かなければ業務が回らない状態であれば、個人の努力だけで解決するのは難しく、業務配分や人員配置、管理体制そのものを見直す必要があります。

待遇や仕事内容に納得できない

仕事量に対して給料が見合っていない、成果を出しても評価に反映されない、昇給や昇進の基準が明確に示されていないといった状況が続くと、仕事に対する意欲が低下します。また、希望していない部署に配属された、採用時に聞いていた内容と実際の業務が異なる、自分の得意分野を生かせないといった状況も、仕事に行きたくないと感じる理由になります。

仕事には大変なこともありますが、納得できない状態をいつまでも我慢し続ける必要はありません。「給料をもらっているのだから文句は言えない」と考えていると、自分が何に不満を感じているのかを整理できず、状況を変えるための行動にもつながりません。
まずは、不満の中心が報酬、評価、仕事内容、成長の機会のどこにあるのかを整理しましょう。そのうえで、評価基準を確認する、担当業務の変更を相談する、異動を希望するなど、会社に求める内容を具体的にします。社内で改善が見込めない場合は、ほかの働き方や転職先について情報を集めることも一つの方法です。

休日明けの不安や入社後のギャップがある

日曜の夕方になると気分が沈んで翌朝のことばかり考えたり、連休の最終日に眠れず、月曜の朝から強い疲労を感じたりする人もいます。こうした休日の終わりに気分が落ち込む状態は、俗に「サザエさん症候群」と呼ばれています。

また、入社前に抱いていた期待と、実際の職場や仕事内容との違いが負担になる場合もあります。希望していた仕事を任せてもらえない、十分な研修を受けないまま現場に配属された、社風や評価制度が事前に聞いていた内容と異なるといったケースです。
こうした期待と現実のずれは「リアリティショック」と呼ばれ、新入社員だけでなく、転職や異動によって新しい環境に入った人にも生じます。

仕事行きたくないときにできること

「仕事に行きたくない」と思った朝に、無理をしていつも通り出勤することだけが正解ではありません。休む、出勤時間を遅らせる、仕事量を調整する、誰かに相談するなど、その日の心身の状態に合わせて対応を変えても構いません。
出勤できる状態であっても、最初から一日分の仕事をすべてこなそうとする必要はありません。優先順位を決め、できる範囲から取り組む方法もあります。

ここでは、その日の心身の状態に応じてできることと、「仕事に行きたくない」という気持ちが続く場合の対策を紹介します。「休むか、我慢して出勤するか」の二択ではなく、ほかに取れる方法も含めて考えてみましょう。

強い心身の不調がある場合は休み、相談する

朝から涙が止まらない、体を起こせない、吐き気や動悸がある、ほとんど眠れていないといった状態であれば、無理に出勤せず、まずは休養を取りましょう。

会社へ休むことを伝える際は、就業規則や職場のルールに従います。詳しい症状まで説明する必要がない場合は、「体調不良のため、本日は休ませてください」と簡潔に伝えれば十分です。メールやチャットでの欠勤連絡が認められている職場では、決められた方法で連絡しましょう。

休んだ後も、仕事のメールやチャットを確認し続ける必要はありません。必要な連絡だけ確認したらあえて仕事から離れ、食事や水分補給、睡眠など、体を休めることを優先して実行しましょう。
不眠や気分の落ち込み、食欲の低下、動悸などが続く場合は、心療内科や精神科、かかりつけ医、産業医などに相談してください。

出勤できる場合は、その日の負担を減らす

仕事には行けそうでも、普段と同じように一日を過ごす自信がない日は、遅刻や半日休暇、時間単位の有給休暇、在宅勤務など、会社で利用できる制度を確認してみましょう。「午前中は休んで午後から出勤する」「始業時間を遅らせる」など、朝の負担を減らす方法を選ぶこともできます。
出勤した後も、抱えている仕事をすべて片づけようとする必要はありません。

ただし、自分の判断だけで業務を翌日以降へ回すと、締め切りやほかの人の仕事に影響する場合があります。「今日は体調が優れないため、優先する業務を確認したい」と上司やチームに伝え、締め切りや担当を相談しましょう。

その日は、普段と同じ成果を出すことを目標にしなくても構いません。優先度の高い仕事を一つ終える、必要な連絡にだけ対応する、会議が終わったら早退するなど、その日にできる範囲で具体的な目標を決めます。
体調が悪化した場合は、早退したり、上司や産業医などに相談したりすることを考えましょう。
昼食に好きなものを選ぶ、帰宅後に映画を見るなど、仕事の後に楽しみを用意する方法もあります。それだけで仕事に行きたくない原因が解消するわけではありませんが、その日を乗り切るための気持ちの切り替えにはなります。

繰り返す場合は原因と経過を記録する

仕事に行きたくない日が何度も続く場合は、「気分の問題」で終わらせず、どのようなときに不調を感じるのかを記録してみましょう。日付、睡眠時間、体調、つらいと感じた場面、関わった相手、担当業務、残業時間などを残しておくと、自分の状態を振り返る材料になります。長い文章を書く必要はなく、「月曜の会議前に動悸があった」「上司から急な依頼が3件あった」「帰宅は23時だった」など、事実を簡潔に記録すれば十分です。

記録を続けることで、「特定の曜日に不調が出る」「ある上司との面談後に気分が落ち込む」「残業が続いた週に欠勤したくなる」といった傾向を把握することができます。こうした情報は、上司や人事、産業医に相談するときにも、状況を具体的に説明する材料になります。ハラスメントが疑われる場合は、発言の内容や日時、場所、同席していた人なども記録しておきましょう。

原因が業務量にあるなら、担当する仕事や期限の調整を相談します。
人間関係に問題がある場合は、指示系統の変更や異動を相談する方法があります。待遇や仕事内容への不満が大きい場合は、評価基準を確認したうえで、今後の働き方や転職について考えることも選択肢の一つです。

求人サイトを見ることは、すぐに退職を決めることではありません。ほかの職場や働き方を知り、今の会社に残る場合と転職する場合を比較するための情報収集にもなります。自分の体調や生活条件も踏まえながら、今後どのように働くかを考えていきましょう。

仕事行きたくない人のために人事・管理職ができること

社員が「仕事に行きたくない」と感じる背景には、本人の体調だけでなく、業務量や人間関係、評価制度、上司の指示の出し方、職場の運営方法などが関係している場合があります。

こうしたときに人事や管理職に求められるのは、本人を励まして無理に出勤させることではありません。まずは何が負担になっているのかを確認し、必要に応じて働き方や職場環境を見直すことが必要です。

「最近の若者は打たれ弱い」「仕事に行きたくないのは誰にでもある」と決めつけてしまうと、社員は悩みや不調を相談できなくなってしまいます。また、欠勤した本人だけを指導しても、同じ部署で不調や退職が繰り返されているのであれば、業務量や人間関係、管理方法など、職場側の要因も確認する必要があります。

人事や管理職には、社員の変化に気づき、本人と話し合ったうえで、業務量や勤務方法を調整する対応が求められます。必要に応じて産業医などの専門職とも連携し、個人への対応だけでなく、部署や組織全体の状況も確認しましょう。
ここでは、「仕事に行きたくない」と感じている社員に対して、人事や管理職がどのように対応すればよいのかを具体的に解説します。

変化に気づき、決めつけずに話を聴く

遅刻や欠勤が増えた、ミスが続く、仕事の能率が落ちた、表情に元気がない、職場での会話が減ったなど、以前とは違う様子が見られたときは、まず本人の話を聴くことが大切です。すぐに原因を問いただすのではなく、何が起きているのかを本人の言葉で確認します。

「やる気がない」「仕事を辞めたいのだろう」などと、本人に確認せずに決めつけるのは避けましょう。体調や家庭の事情、業務量、人間関係など、周囲から見ているだけでは分からない事情もあります。「最近、遅刻が増えているけれど、仕事や体調で困っていることはない?」など、実際に気づいた具体的な変化をもとに声をかけます。

面談では、管理職が病名を判断したり、必要以上に私生活について聞き出したりするのではなく、本人が何に困っているのかを聴きます。「誰が悪いのか」を追及するよりも、「どの業務に負担を感じているのか」「仕事を続けるうえで困っていることは何か」など、現在の状況を整理しましょう。話の内容を否定したり、「私の若い頃はもっと大変だった」などと自分の経験と比較したりすることも避けます。

また、その場ですべてを話してもらおうとする必要もありません。本人が話せない場合は、社内の相談窓口や産業医などの相談先を伝え、必要に応じて改めて話す機会を設けます。健康面の問題が考えられる場合は、管理職だけで判断せず、産業医や産業保健スタッフなどにつなぐことも必要です。

話を聴くことは、本人の希望をすべて受け入れることではありません。本人が抱えている問題や希望を整理したうえで、業務の調整や相談先への案内など、次に必要な対応を考えていきます。

業務と職場環境を具体的に調整する

社員から「仕事に行きたくない」と相談されたとき、「無理をしないで」と声をかけるだけでは、その社員の負担の原因は解消されません。人事や管理職は、何が負担になっているのかを確認し、必要に応じて業務量や勤務方法、職場環境を見直します。

まずは、担当している業務の内容や量、締め切り、残業時間、突発的な対応の頻度、責任範囲などを確認しましょう。仕事量が多すぎる場合は、業務の優先順位を見直し、期限を調整する、担当を分ける、不要不急の業務を一時的に減らすといった対応を検討します。本人の能力だけを問題にするのではなく、業務量や期限、責任の範囲に無理がないかを確認することが必要です。

人間関係に問題がある場合は、席を離す、報告先を変更する、面談に第三者を同席させるなど、本人が相手と接する場面を減らす方法を検討します。ハラスメントの申告があった場合は、当事者同士の話し合いに任せず、相談窓口や人事部門などが社内規程に沿って事実関係を確認し、必要な対応を進めます。

勤務時間や勤務方法の調整、休暇、配置転換なども検討できます。
ただし、会社側だけで対応を決めるのではなく、本人が何に困っているのか、どのような働き方を希望しているのかを確認することが必要です。健康上の配慮が必要な場合は、産業医などの意見を踏まえて対応を検討します。

業務を調整した後も、それで終わりではありません。いつまで調整を続けるのか、いつ見直すのかを本人と共有し、その後の勤務状況や業務上の負担を確認しましょう。本人への声かけとあわせて、実際の業務や職場環境を見直すことが重要です。

産業保健スタッフや制度につなぐ

人事や管理職は、社員の話を聴き、業務量や働き方を調整することはできますが、心身の状態を診断したり、治療が必要かどうかを判断したりする立場ではありません。眠れない、食欲がない、涙が止まらない、動悸が続くなどの訴えがある場合は、産業医や保健師、社内外の相談窓口、医療機関など、専門的な相談先を案内します。
「一度、産業医に相談してみては」と伝えるだけでなく、予約方法や相談できる内容など、利用に必要な情報まで具体的に伝えましょう。労働者数50人未満の事業場では、地域産業保健センターを利用する方法もあります。地域産業保健センターでは、小規模事業場の事業者や労働者を対象に、メンタルヘルスを含む健康相談などの産業保健サービスを無料で提供しています。

休職する場合は、就業規則に定められた休職期間や申請手続き、休職中の連絡方法、賃金の扱いなどを本人に説明します。健康保険の傷病手当金など、利用できる制度がある場合は、その手続きについても案内しましょう。

復職する際は、主治医から「復職可能」と判断されたことだけで復帰を決めるのではなく、実際の仕事内容や勤務時間、業務遂行能力、本人の意向なども確認します。産業医などの産業保健スタッフがいる場合は、その意見も踏まえ、勤務時間や業務内容など必要な配慮を検討したうえで、会社が復職の可否を判断します。

健康に関する情報は、慎重に取り扱わなければなりません。本人から聞いた病状や治療内容などを、業務上必要のない管理職や同僚まで広く共有することは避けます。職場で情報共有が必要な場合も、誰に、どの情報を、何のために伝えるのかを明確にし、就業上の配慮に必要な範囲にとどめることが基本です。

仕事に行きたくない状態を個人だけの問題にしない

一人の社員が「仕事に行きたくない」と訴えた場合、まず本人への支援が必要です。ただし、個人面談だけで対応を終えると、業務量や人間関係、職場の運営方法など、職場側にある問題を見落とす可能性があります。同じ部署で長時間労働や欠勤、休職、退職などが続いている場合は、個人の適性だけの問題と考えず、職場全体の状況も確認しましょう。

職場の状況を把握する際は、ストレスチェックの集団分析だけを見るのではなく、労働時間や休暇の取得状況、面談で寄せられた意見など、ほかの情報もあわせて確認します。さらに、繁忙期や人員体制の変更、管理職の交代、業務内容や目標の変更など、職場で起きた出来事と照らし合わせることで、どこに負担が生じているのかを整理することができます。

ストレスチェックの集団分析は、特定の社員の状態を調べるためではなく、部署や職場単位で仕事の負担や裁量、上司・同僚からの支援などの状況を把握し、職場環境の見直しにつなげるために活用します。
課題が確認された場合は、業務量や仕事の進め方、勤務形態、コミュニケーション、職場の体制などを見直します。対策を実施した後も、労働時間や職場の状況などを確認し、十分な改善が見られなければ取り組みを見直すことが必要です。
社員から「仕事に行きたくない」という声が出たときは、本人への対応だけで終わらせず、同じ職場で働くほかの社員にも共通する負担がないかを確認することが大切です。

 

ストレスチェッカーとは

「ストレスチェッカー」は、官公庁・上場企業・大学・医療機関などで利用されている国内最大級のストレスチェックツールです。
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また、無料プランやWEB代行プランでも、体調不良や心理的負担による生産性低下である「プレゼンティーイズム」の測定が可能です。
ストレスチェックは、これまで努力義務とされていた労働者数50人未満の事業場でも実施義務化が進むため、早めの準備が大切です。
導入や運用については、ぜひお気軽にご相談ください。

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監修:山本 久美(株式会社HRデータラボ 公認心理師)

公認心理師 山本久美さんの写真

大手技術者派遣グループの人事部門でマネジメントに携わる中、社内のメンタルヘルス体制の構築をはじめ復職支援やセクハラ相談窓口としての実務を永年経験。
現在は公認心理師として、ストレスチェックのコンサルタントを中心に、働く人を対象とした対面・Webやメールなどによるカウンセリングを行っている。産業保健領域が専門。

> ストレスチェッカー

まとめ

「仕事に行きたくない」という気持ちは、甘えや根性不足で片づけられるものではありません。人間関係、過重な業務、待遇への不満、入社後のギャップなど、職場に原因がある場合もあります。

涙が出る、眠れない、体が動かないといった不調があるなら、まず休み、医療機関や社内外の相談窓口を頼ってください。
出勤できる日は、遅刻や半休も選択肢に入れ、抱える仕事を減らしましょう。同じ状態が続くなら、日時や体調、出来事を記録すると、異動や転職、受診を考える材料になります。人事や管理職には、本人の気持ちだけを変えようとせず、業務量や配置、職場環境を見直す役割があります。「行きたくない」は、働き方を立て直すためのサインです。

ストレスチェックとは、従業員のストレス状態を把握し、メンタルヘルス不調を未然に防ぐことを目的とした制度です。現在は従業員50人以上の事業場で義務化されていますが、2028年4月1日からは、50人未満の企業にも対象が拡大されます。
ストレスチェックを活用すれば、部署ごとの負荷や心理的な傾向を可視化でき、早めの相談体制づくりや業務改善につなげられます。失敗を責めるのではなく、学びながら前に進む職場づくりにも役立ちます。
ストレスチェッカーは、官公庁・上場企業・医療機関などで採用されている国内最大級のストレスチェックツールです。自動リマインド、面接指導者管理、進捗確認機能を標準搭載し、2025年5月からは無料プランでも「プレゼンティーイズム(生産性低下)」の測定に対応しております。
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