現代型うつ病は、昨今マスコミにもよく取り上げられていますが、専門家の間では、「ディスチミア親和型うつ病」や「未熟型うつ病」と呼ぶことがあります。
比較的若い世代に多く、従来型うつ病は、仕事熱心で几帳面な性格の人が多いのに対して、現代型うつ病は仕事が上手くいかないのは上司や周囲の人が悪いと他者非難をする傾向があります。
目次
現代型うつ病とは
現代型うつ病の１つには「ディスチミア親和型うつ病」と呼ばれるものがあり、「仕事では抑うつ的になったり逃避したりする傾向があるものの、余暇は意欲的に楽しく過ごせる」といった特徴があります。
現代型うつ病について、厚生労働省の「こころの耳」では、以下のように解説されています。
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このごろ聞かれる「現代型」あるいは「新型」のうつ病という名称は、マスコミ用語であり、症状が昔の病気とはいささか異なるうつ病という程度の意味で使われます。この20年ほどの間に気分障害においては、軽症化や非定型化のような病態の変化が、その本態であると考えられます。
現代風な気分障害の診断・治療において、第一の課題になっているのは、多少活発だという程度の軽躁状態です。軽躁状態がおさまった後に抑うつ状態が出現することが多く、一見抑うつ状態を繰り返している反復性うつ病のようにみえます。 |
（1）現代型うつ病は若い世代に多い
現代型うつ病は、典型的な従来のうつ病の概念ではとらえきれない病型で、比較的若い世代に増えている症状です。
「なまけているのではないか」「甘えているのではないか」と諭しても、責任を転嫁する傾向があることから「今は、そんな時代ではない」「それはパワハラです」と反論します。
話がかみ合わないので、つい声を荒げて説教をすると、次の日から出社できなくなり「死にたい」などと訴えることもあります。
昨今、若者世代の自殺者数が増えていますが、そのなかには、このような現代型うつ病の傾向を持った若者が含まれている可能性があります。
うつ病としての症状は軽症なため、会社として「どのように扱うべきか」と苦慮している事例が多く見られます。
実際に職場内でトラブルとなっている場合もあり、治療するにしても休養だけではなかなか改善されない傾向が見られます。
しかし、放置していると重度のうつ病に発展する可能性もあるので、抑うつ気分が続くようであれば、医療機関の受診をすべきでしょう。
（2）現代型うつ病の主な症状
現代型うつ病の主な症状としては、以下のようなものがあります。
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現代型うつ病の主な症状 ・発汗、動悸、息苦しさやパニック発作などの身体症状が起きる ・仕事中は抑うつ気分になるが、私生活では元気に過ごせる ・ほとんどのケースで、死にたいとは思わないまでもどこか遠くに行きたくなる ・仕事や学業上の困難をきっかけに発症することが多い ・良いことがあると元気になり、抑うつ気分の継続はない ・思い込みが激しく、それを守ろうとする意識に思考が振り回される ・他人の評価が気になる ・連休明けや月曜日に会社を欠勤しがちである ・欠勤すること自体に罪悪感はない ・自分がこのような状態になったのは、会社のせいだと、他人に責任を転嫁する ・仕事で責任感を感じると、倦怠感や虚脱感に陥る ・失敗すると「教え方が悪い」「教えてもらっていない」など責任を転嫁する ・他人との人間関係がうまくいかないと、「自分に合わせない、相手が悪い」と主張する ・追い詰められると、「自分はうつ病だ」と主張するが、実際にうつ病と診断されると、会社を辞めずに療養中に旅行に行くなど、自由に元気に過ごす ・うつ病になったのは、会社や上司のせいだと主張し、訴訟トラブルにも発展することがある |
現代型うつ病は、「自分は頑張っているのに、仕事がうまくいかないのは、上司・先輩の指導が悪いからだ」と自分自身を顧みることなく、他者非難をする傾向があります。
このような傾向が見られる背景には、高度成長期とは異なる時代背景で、何もかも満たされ不自由なく、いわゆる良い子として過保護に育てられたことがひとつの要因と言われています。
（3）現代型うつ病がもたらす弊害
これまでご紹介したような、若い世代に広がる現代型うつ病については、経営幹部や中高年層の管理職から「これだから、ゆとり世代はダメだ」「昔の若者の方が個性的で、やる気があった」などと評価されることがあります。
また、厚生労働省や経済産業省、文部科学省においても、それぞれ、「若い世代の『社会人基礎力』をどのように向上させていけばよいのか」といった審議がされている現状があります。
しかし、刻々と変化する時代のなかでは、いずれこの現代型うつ病が、未来の若者たちとの間でギャップが生じるであろうことも予想できます。
つまり、本質的な問題解決を図っていくためには、「現代型うつ病者を問題視し対策する」だけでは足りません。刻々と変化していく時代の中において、自己と他者のバランスをとれるようにする支援が、必要あるように思われます。
（4）部下が現代型うつ病と診断されたら
これまでご紹介したように、現代型うつ病者は、仕事のストレスに弱く、他人や会社のせいにするといった他罰的な面が特徴です。責任や負担のかかるような仕事は極力避け、特別なことがない限り残業もしません。
上司が責任のある仕事を指導しようとすると、心身の不調を訴えます。また、常に自己保身を考えているので叱咤激励すると「それはパワハラだ」と主張することもあります。
このような部下には、「個の主張を改め、サラリーパーソンとしての責任を果たすように」と指導しても、拒絶されるだけです。
そもそも、価値観というものは、育ってきた環境とこれまでの年月のなかで蓄積され形成されたものですから、一朝一夕で変わることは期待できません。
したがって、これまでの指導方法を改め、仕事の分量を減らしたうえで、「いつまでに・何をやるべきか・どのように納品するのか・中間報告、最終報告はどのように行うのか」について、具体的かつ明確に指示をするようにします。
指示をする際には、相手を尊重し励まします。そして、適切に作業が終わったら、評価します。
これを、忍耐強く繰り返します。
その経験を積んでいくうちに、相手は自信をつけ成長していきます。
「そんなこと、言われなくても分かるだろう」「そんな考えはダメだ」と、人格を否定するのは、絶対にＮＧです。上司が感情面を理解せず、期待する行動を一方的に支持しても、部下は「感情面で理解されない」と感じてしまい、指示に従わなくなってしまいます。
なお、このような現代型うつ病者が実際にうつ病と診断されると、各種制度や社内規定を活用し、手続きを行います。そして、病気療養中にも関わらず旅行を楽しんだりすることもあります。また、期限いっぱいまで休職したにもかかわらず、会社側が退職を促すと、「不当解雇」や「裁判を起こすぞ」と主張しトラブルに発展することがあります。
したがって、退職を強要することは避け、あくまで本人の気持ちや考えを尊重し、産業医や家族とともに出社を促すことが必要です。「君を必要としている。また一緒に頑張ろう」という気持ちをできるだけ伝え続けるようにします。
（5）現代型うつ病とストレスチェック制度
ストレスチェックは、大まかに以下の4つに区分されます。
この4つに区分された項目に回答することで、心身のストレス反応だけでなく、与えられた仕事をどのように捉え、どのような心身のストレス反応が現れたのかを可視化することができます。
ストレスチェックの個々の結果は、本人の同意がなければ事業者は見ることはできませんが、集団分析を通じて職場の課題が明確になった場合には、しっかりとその課題に向き合うことが必要です。
現代型うつ病の傾向がある従業員がいる場合には、集団分析の結果を大きく左右することがありますが、だからと言って個人の資質の問題と捉えてしまうのは避けるべきです。
ストレスを抱える従業員は、本人が辛いだけでなく精神的な不安定さや作業効率の低下によって周囲にも悪影響を及ぼすことがあるからです。
これまでご紹介したように、「相手を尊重し励ます。そして、適切に作業が終わったら、評価する」という指導方法を続け、少しでもメンタル的な負担を減らすようサポートをすることで、後ろ向きな認知が改善し、職場環境改善が期待できます。
また、無用な不満やストレスを回避するためにも、「休日は不要不急の連絡は禁止する」「管理職やメンターによる集団指導体制を策定する」などの取組みの工夫も必要でしょう。
現代型うつ病の傾向がある従業員だけでなく、若手従業員は、経験値がある上司ほどうまく視野を広げることができません。つい目先の仕事に追われてしまいがちです。そのため、結果的に不安が先立ってしまい想定している以上のストレスを感じながら仕事をしているということがよくあります。
ここで上司の視点を押し付けても、理解を得るのは難しいでしょう。部下自身が気づくためにも、まずは部下の物事のとらえ方を一度受容することが大切です。そのうえで、ストレスチェックの集団分析等を参考に、「部下が何に問題を感じているのか」「目の前の業務をどのように捉えているのか」を理解するとともに、相手を尊重し励まし評価するという指導方法を根気強く続けることが、求められています。
まとめ
以上、現代型うつ病の特徴や指導方法、ストレスチェックの活用方法などについてご紹介しました。
現代型うつ病の傾向がある従業員は、そのまま放置しておくと「病気になったのは、会社や上司のせいだ」と主張し、後々訴訟などのトラブルに発展するケースがあります。
従業員自身が自分の課題をよく認識し、考え方や対処の仕方を変えていくことが望ましいですが、訴訟等のトラブルに発展することを回避するためにもストレスチェック等を活用して早期にその傾向を把握し、適切な対処を行うことが必要です。
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| 【監修】 公認心理師 山本 久美（株式会社HRデ―タラボ） 
大手技術者派遣グループの人事部門でマネジメントに携わるなかで、職場のメンタルヘルス体制の構築をはじめ復職支援やセクハラ相談窓口としての実務を永年経験。 |