コロナをきっかけに、在宅勤務やテレワークといった「新しい働き方」への移行が一気に進みました。現在では、完全テレワークから、出社と組み合わせるハイブリッド勤務へと切り替える動きも広がり、いわゆる出社回帰が徐々に定着しつつあります。
一方で、求職者のあいだでは今もリモートワークへのニーズが高く、柔軟な働き方を重視する企業では、制度を維持する流れも続いています。
このように働き方の選択肢が広がる一方で、長期間の在宅勤務にストレスを感じる人も増えています。
通勤負担が減るなどの利点がある反面、人との雑談が減る、仕事と私生活の切り替えがしにくい、孤独感を抱きやすいといった負担が積み重なることもあります。さらに、テレワークによるストレスが原因でメンタル不調に陥っても、上司が部下の表情や普段の様子を直接見にくいため、小さな変化に気づきにくいという問題も指摘されています。
監修：山本 久美（株式会社HRデータラボ 公認心理師）
目次
テレワーク・在宅勤務のストレス要因
コロナ禍になる前から、オンライン診療や遠隔授業のように、離れた場所にいる人同士をつなぐサービスはすでに広がり始めていました。こうした動きについては、政府も「Society 5.0」の考え方のもとで、サイバー空間とフィジカル空間を高度に融合させ、社会や経済の発展につなげようと進めてきました。
もともと進んでいたこの流れが、コロナ禍をきっかけに一気に加速しましたが、その後、働き方も大きく変わりました。現在は「完全リモート」の働き方は以前より減り、週に数回出社するハイブリッドワークが主流になりつつあります。情報通信業や専門サービス業では引き続き高い水準でリモート活用が続いている一方、対面での対応が欠かせない業種では、出社型の働き方へ戻る動きも見られます。
テレワーク導入については、「通勤時間がなくなって、時間を有効活用できるようになった」「地方に居住しながら東京の会社に勤めるなど、自由な働き方を選択できるようになった」「家族との絆が深まった」など、ポジティブな意見も聞かれます。
ただ、多くの企業では、テレワークを導入する際に、まずPCや通信環境、業務ツールといったICTインフラの整備が優先されました。その結果、仕事を止めないための体制づくりは進んだ一方で、従業員の心のケアは後回しになりやすかったといえます。
しかし、テレワークでは、オフィス勤務のときのように上司や同僚が顔色の変化やちょっとした不調のサインに気づきにくくなります。さらに、雑談の機会が減り、ちょっとした相談もしづらくなることで、従業員が孤独感や不安を抱えやすい状況も生まれています。
参考：NTT docomo Business Watch／「出社回帰」の企業が増加中も、求職者はリモートワークに関心。
参考： 内閣府「Society 5.0」
参考：厚生労働省／テレワークにおけるメンタルヘルス対策のための手引き
（１）コミュニケーションがとりづらい
テレワークのデメリットについて多く聞かれるのが、「コミュニケーションがとりづらい」という声です。
従来のオフィス勤務でもメールやチャットツール、Web会議ツール等は活用されていましたが、それでも全く顔を合わせないということはありませんでした。会議後のちょっとした雑談やランチが社内の連携につながっていたり、モチベーションの維持につながっていたと考える人もいます。
そのような人は、この「ちょっとしたコミュニケーション」がなくなったことに物足りなさを感じてしまうようです。
参考： パーソル研究所「テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査」
（２）不安感・孤独感を感じる
パーソル総合研究所の「テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査」によれば、テレワーク勤務者が感じる不安感の理由として最も多いのが「相手の気持ちが察しにくい」で39.5%、次いで「仕事をさぼっていると思われるのではないか」で38.4%となっています。
孤独感については「孤立しているように思う」が28.8%となっており、3割弱の人が孤独感を感じていることが分かりました。
参考： パーソル研究所「テレワークにおける不安感・孤独感に関する定量調査」
（３）オン・オフの切り替えが難しい
テレワークや在宅勤務をしている人からは、仕事とプライベートの切り替えが難しく、気づけばだらだらと長時間PCに向かってしまう、という声がよく聞かれます。通勤がないぶん楽になったと感じる一方で、仕事の終わりどきがあいまいになり、つい区切りをつけにくくなることも少なくありません。
一般的には、自分のペースで働ける環境は、集中しやすくなったり、仕事の進め方を調整しやすくなったりと、パフォーマンスを高める面があります。ただ、在宅勤務ではその自由さが裏目に出てしまい、つい仕事を抱え込みやすくなることがあります。休憩のタイミングを逃したり、終業後も少しだけと仕事を続けてしまったりして、結果として気持ちも体も休まりにくくなる傾向があるようです。
テレワーク・在宅勤務のストレス対応策
これまでご紹介してきたように、在宅勤務やテレワークには、不安や孤独を感じやすいといった負担があります。さらに、仕事と私生活の切り替えが難しいことや、周囲とのコミュニケーションがとりにくいことなども重なり、知らないうちにストレスを抱え込みやすくなる要因がいくつもあります。ひとつひとつは小さなことでも、積み重なることで心や体に影響が出やすくなる点には注意が必要です。
通勤がなくなって楽になる面がある一方で、雑談や相談の機会が減ることで、気持ちを切り替えたり、不安を外に出したりするきっかけが少なくなることもあります。そのため、在宅勤務やテレワークでは、働きやすさだけでなく、ストレスをため込みにくい環境づくりもあわせて考えていくことが大切です。
（１）孤独感・不安感を軽減する体制を整える
孤独感や不安感は精神的なエネルギーを奪い、その結果パフォーマンスを低下させ、メンタルヘルス不調の引きがねにもなります。
これらを防ぐためには、メールやチャットだけに頼らず、ビデオ電話やオンライン会議を定期的に開催してコミュニケーションをとることがおすすめです。
ローテーションで出社し、密にならないようミーティングを行っている企業やオンラインで雑談の場を設けて交流するといった工夫を行っている企業もあります。
（２）相談体制を強化する
職場の管理監督者は日々、部下からの相談に対応するよう努めなければなりませんが、そのためにはまず部下が上司に相談しやすい環境づくりを行う必要があります。
まずは週１回など定期的にWeb会議ツールを活用して１対１でミーティングを行なうのもおすすめです。モニター越しでもお互いの顔が見えることで、管理側は部下の顔色や表情、身だしなみ、言動等に異変がないかを確認できます。
早期に不調に気づければ、さまざまな対策の選択肢を持つことも可能となります。
（３）ストレスチェックを活用する
目に見えないメンタルヘルスの問題を、早い段階で把握するのはなかなか難しいことです。
そこでおすすめなのが、ストレスチェックを定期的に行って、早期にメンタル不調の気づきを促す方法です。
ストレスチェックとは、平成27年（2015年）から施行された制度で、全事業化を対象に義務化されることが決まっています。
ストレスチェックでは、仕事や職場に関する質問に対して、今の自分の状態を一問一答形式で回答していきます。
ストレスチェックの結果によって、従業員は自分のストレス状態に気づき、ストレスが高い場合には医師へ相談することができます。また企業側はケアが必要な従業員に対して就業上必要な措置を実施し、メンタルヘルス不調を防止できるのです。
またストレスチェック全体の結果を分析することで職場や労働環境の改善につなげることも可能となっています。
ストレスチェッカーとは
「ストレスチェッカー」は、官公庁・上場企業・大学・医療機関などで利用されている国内最大級のストレスチェックツールです。
未受検者への自動リマインドや進捗確認、医師面接希望者の管理など、現場で必要な機能を標準搭載しているのはもちろん、2025年5月からは無料プランやWEB代行プランでも、体調不良や心理的負担による生産性低下「プレゼンティーイズム」の測定が可能です。
ストレスチェックは、これまで努力義務とされていた労働者数50人未満の事業場におけるストレスチェックの実施が義務化されることとなりました。
導入や運用の相談は、ぜひお気軽にお問合せください。
（４）組織のサポート体制を整える
メンタルヘルスケアに組織のサポートが有効であることは、阪神淡路大震災や東日本大震災などの災害時にも報告されています。
参考： 内閣府「被災者のこころのケア都道府県対応ガイドライン」
業務の内容や目標、それに対する評価方法を明らかにして従業員に周知し、正しいフィードバックを行うことはもちろん、従業員同士が互いに関心を持ち続けられる体制も大切になってきます。
あるテレワーク導入企業では、メンバーが毎朝オンライン朝礼を行っており、「表情に活気がない」「寝癖がついたまま」「声が小さい」などいつもと違う様子にいち早く気づくことができたそうです。
変化にいち早く気づくことができれば、産業医の判断を経て就業上の措置に関する措置を講じたり管理監督者や人事担当者によるフォローアップを行ったりするなど、メンタルヘルス不調に対して適切な対応をとることができます。
（５）モーニングストレッチなどのサービスを活用する
毎朝決まった時間にオンライン朝礼を行ったりオンラインランチ会を開催したりすると、距離は離れていても孤独感を感じずに済みます。
ある会社では、９時から11時をコアタイムとするフレックスタイム制を導入し、９時にメンバー全員がカメラをオンにして朝礼を行っています。
朝礼と言っても形式的なものではなく、実際にオフィスに出社した時に立ち話するような雰囲気を目指して実施しており、従業員にも好評とのことです。
また仕事の合間にエクササイズ動画を画面共有して、メンバーが遠隔で取り組む施策を行っている企業があり、これも「いい気分転換になる」と好評です。
まとめ
在宅勤務やテレワークはさまざまなストレス要因が指摘されており、メンタルヘルス不調にも気づきにくいという課題を抱えています。しかし、オンライン朝礼やオンラインランチ会、定期的なミーティングなど、「いつもと違う」状態に気づくための施策は工夫次第で行うことができます。
メンタルヘルス不調は早期に対応することで、事態の深刻化を防げる場合がありますので、ちょっとしたストレス解消の場もサポートの１つとなることを認識しておきましょう。
事業者としては長時間労働にならないよう配慮することはもちろん、ストレスチェックなどを活用してセルフケアを促したり、相談体制を強化して専門家によるサポートを受けるよう促したりすることは、「企業がどれだけ従業員の生命や健康、安全管理を真剣に考えているか」を意味します。
そして、企業が従業員のことを真剣に考え施策に取り組む姿勢は、従業員のモチベーションを向上させ、会社全体の生産性を向上させる可能性があります。
在宅勤務やテレワークの導入に伴うメンタルヘルス対策は、今後企業の取り組むべき重要な課題になっていくと考えられます。”
法人向けストレスチェッカーへのお問合せ
法人向けストレスチェッカーは、官公庁、テレビ局、大学等に導入いただいている日本最大級のストレスチェックツールです。
社内の実施事務従事者にストレスチェックのシステムをご利用いただく『無料プラン』もございます。お気軽にお問い合わせください。
監修：山本 久美（株式会社HRデータラボ 公認心理師）
大手技術者派遣グループの人事部門でマネジメントに携わる中、社内のメンタルヘルス体制の構築をはじめ復職支援やセクハラ相談窓口としての実務を永年経験。
現在は公認心理師として、ストレスチェックのコンサルタントを中心に、働く人を対象とした対面・Webやメールなどによるカウンセリングを行っている。産業保健領域が専門。