「プチうつ」とは?原因や対処法を解説!

「プチうつ」という言葉は、医療機関で正式に使われる診断名ではありませんが、現代社会で多くの人が感じている「なんとなく気分が落ち込む」「やる気が出ない」「疲れが抜けない」といった、軽度のうつ状態を指す表現として広まっています。
働く世代にとっては、仕事や人間関係、生活習慣の影響で心身のバランスを崩しやすく、放置すると本格的なうつ病へと悪化する可能性もあることから、“プチうつ”について、早期に気づき、正しい知識を持つことが大切です。
この記事では、“プチうつ”の症状や原因、対処法についてご紹介します。

監修医師:近澤 徹
精神科医・日本医師会認定産業医
株式会社Medi Face代表取締役

最近耳にする“プチうつ”とは

最近耳にするとは、日常生活の中で「なんとなく気分が晴れない」「やる気が出ない」といった軽いうつ状態を指す言葉です。
社会人に限らず、学生や主婦など幅広い人々の間で使われています。

SNSにおけるプチうつの症状

SNS上でも「プチうつで、ベッドから起き上がれない」「プチうつで、外に出るのが面倒」といった投稿が散見され、多くの人が共感を寄せています。“プチうつ”は医学的な診断名ではなく、あくまで一般的に使われる表現ですが、その分、自分の不調を軽く言い表す便利な言葉として広がっています。
“プチうつ”は、気分が沈む状態をカジュアルに表現できるため、他人に共有しやすく、その結果、SNSや日常会話の中で「自分も同じように感じている」と共感が広がり、心理的な安心感を得るきっかけになっています。
しかし、本人が軽い気持ちで使っていても、実際には気分障害の初期段階を示している可能性もあります。こうした言葉の裏には、漠然とした不安やストレス、心身の疲れが潜んでいることがあり、放置すると症状が悪化して本格的なうつ状態に移行する危険性も否定できません。SNSでの“プチうつ”のクチコミは、単なる気まぐれな表現ではなく、軽視できない心のSOSだと捉えることもできるのです。

気分障害の可能性

“プチうつ”という言葉は、気分が落ち込んだり無気力を感じたりする状態を、軽い不調として表現する際によく使われています。しかし、その背景には気分障害の初期段階が隠れている可能性があります。
気分障害とは、抑うつ症状や気分の変動が続き、日常生活に支障を及ぼす精神疾患の総称であり、うつ病や双極性障害などが含まれます。“プチうつ”と表現される状態も、持続的に症状が現れる場合には気分障害へ移行するリスクを抱えていると考えられます。

放置することのリスク

“プチうつ”は一時的な気分の落ち込みや無気力を軽く表現した言葉ですが、放置すると大きなリスクにつながる可能性があります。最初は「少し疲れているだけ」と感じても、その状態が長引けば、日常生活や仕事のパフォーマンスに影響が出てきます。
集中力の低下や判断力の鈍りは、ミスの増加や業務効率の低下を招き、本人だけでなく周囲の負担も増やしてしまいます。
また、心身に過度なストレスが積み重なると、不眠や食欲不振といった身体的な症状が現れることもあり、健康全般に悪影響を及ぼします。さらに、気分の落ち込みが慢性化すると、人間関係の希薄化や孤立感が強まり、精神的に追い詰められる危険性も否定できません。

職場で見られる“プチうつ”の事例

職場で見られる“プチうつ”のサインは、日常の小さな変化として表れることが多く、見過ごされがちです。
軽度のうつ病の場合には「業務への集中が続かない」「以前は積極的だったのに発言が減った」といった形で現れることがあります。
気分変調症では、深刻な落ち込みではないものの「なんとなく元気がない」「常に疲れている様子がある」といった状態が長期的に続き、周囲も違和感を覚えるケースがあります。
また、双極性障害の初期段階では、気分の波が比較的小さく見えるため“プチうつ”として認識されることがあります。

事例1:軽度のうつ病

職場で見られる“プチうつ”の中には、後に軽度のうつ病と診断されたケースも少なくありません。
ある社員は、当初「最近少し疲れているだけ」と話しながらも、会議での発言が減り、資料作成やメール対応が遅れるようになっていました。周囲から見ると小さな変化でしたが、本人は「やる気が出ない」「出社前に強い憂うつ感がある」と感じており、次第に欠勤や遅刻が増えていきました。最初は“プチうつ”と捉えられる程度の軽い症状だったため、本人も深刻に受け止めず放置していましたが、その結果、心身の不調が長期化し、医療機関で軽度のうつ病と診断されるに至りました。この事例は、“プチうつ”が単なる気分の落ち込みではなく、病気の入口である可能性を示しています。

事例2:気分変調症

“プチうつ”と呼ばれる状態の中には、実際には気分変調症であったケースも存在します。
ある社員は、特に大きな問題を抱えているわけではないのに「なんとなく気分が晴れない」「ずっと疲れている感じが抜けない」と訴えていました。業務には取り組めるものの集中力が続かず、成果物の質にばらつきが出たり、小さなミスが増えたりするなど、目立たない形で仕事に影響が出ていました。周囲からは「やる気がないのでは」と誤解されることもありましたが、本人自身も「ただの“プチうつ”だろう」と軽視していたため、改善に向けた行動を起こすことができませんでした。その状態が数年にわたり続いた結果、医療機関で気分変調症と診断され、治療や生活改善が必要となりました。

事例3:双極性障害の初期

職場で“プチうつ”と見なされていた状態が、実は双極性障害の初期段階であった事例もあります。
ある社員は、ある時期には仕事に意欲的で残業をいとわず成果を上げる一方、別の時期には急に無気力になり出勤を負担に感じるなど、気分の波が繰り返し現れていました。周囲からは「少し調子に波がある」「プチうつ気味なのかもしれない」と軽く受け止められていましたが、実際には双極性障害の特徴である軽躁状態と抑うつ状態が交互に表れていたのです。
本人も「調子が良いときは大丈夫だから」と不調を見過ごし、気分の落ち込みが長引くと業務への影響が顕著になり、ミスの増加や人間関係の悪化につながりました。医療機関を受診した結果、双極性障害の初期と診断され、治療や生活のリズム調整が必要となりました。この事例は、“プチうつ”として軽く見える状態が、実際には深刻な疾患のサインである可能性を示しています。

“プチうつ”の解消法

“プチうつ”を和らげるには、生活全般の見直しが効果的です。まず、バランスの取れた食事を心がけ、ビタミンB群やオメガ3脂肪酸を含む食品を意識すると気分の安定に役立ちます。睡眠や休養の確保、適度な運動など生活環境を整えることも大切です。気軽に取り入れられるセルフケアとして、深呼吸やストレッチ、日光を浴びる習慣が挙げられます。
また、職場ではストレスチェックを活用し、自分の状態を客観的に把握することも有効です。症状が長引く場合や不安が強いときには、精神科医や専門機関への相談をためらわずに行うことが、回復への早道になります。

“プチうつ”に効果がある食事

“プチうつ”の改善には、生活習慣の見直しとともに、日々の食事が大きな役割を果たします。脳内で気分の安定に関わる神経伝達物質セロトニンは、必須アミノ酸トリプトファンから生成されるため、大豆製品や乳製品、肉や魚、ナッツ類などを意識して取り入れることが大切です。

セロトニンやドーパミンを支える栄養素
セロトニンの生成にはビタミンB6やマグネシウム、鉄分も必要で、これらをバランスよく摂取することで働きが高まります。鉄分は赤身肉やレバー、魚に豊富で、不足すると疲労感や集中力低下につながるため注意が必要です。さらに、やる気や快楽に関わるドーパミンはチロシンから作られるので、チーズなどの乳製品や鉄分を含む食材を組み合わせると効果的です。

トリプトファンやビタミンB6
大豆や乳製品に含まれるトリプトファンはセロトニンの材料となり、食物繊維は腸内環境を整えることで脳の安定に寄与します。赤身魚やバナナに多いビタミンB6はセロトニン合成を助け、うつ状態の予防に役立ちます。

亜鉛・マグネシウムの役割
亜鉛も抗うつ作用に関与します。亜鉛は、牡蠣や卵に多く含まれています。マグネシウムは海藻や豆類、バナナに多く、セロトニンやドーパミン分泌を助けると同時に、ストレスホルモンの生成を抑える作用が期待されます。

避けたい糖分の過剰摂取
逆に糖分の過剰摂取は気分の乱れや精神疾患リスクの上昇と関連する可能性があり、甘い物に頼りすぎない工夫も大切です。日常の食事に少しずつ意識を加えることで、“プチうつ”を和らげるサポートとなります。

生活環境の見直し

“プチうつ”を改善するためには、生活環境の見直しが欠かせません。特に効果が高いとされるのが運動です。アメリカ・デューク大学医学部の研究では、運動が抗うつ薬と同等の効果を持つことが示されており、ストレス解消や睡眠の質の向上、脳の血流改善を通じてメンタルを支えます。

運動でストレス解消と気分安定
ウォーキングやランニングなどの有酸素運動や、スクワットといった筋力トレーニングが推奨されます。無理なく続けることが大切で、週数回の軽い運動から始めると良いでしょう。

睡眠の質を高める習慣
就寝前はスマートフォンの使用を控えてリラックスし、7時間前後の睡眠を確保することで、感情のコントロール力が高まります。規則正しい生活リズムを整えることもポイントです。

マインドフルネスで心を整える
注目されている対処法の一つにマインドフルネスがあります。これは瞑想をベースにした方法で、呼吸や体の感覚、今この瞬間の自分に意識を向けることで心身を落ち着かせる手法です。
椅子に腰かけて背筋を伸ばし、ゆっくりと呼吸に意識を向けてみましょう。息を吸ったときに体が膨らみ、吐いたときに縮む感覚をただ観察するだけで構いません。雑念が浮かんだら無理に消そうとせず、「浮かんできたな」と気づくだけでよいのです。慣れてきたら、歩く動作や食事のひと口ごとの感覚を意識する「歩行瞑想」「食べる瞑想」なども取り入れられます。

笑いと幸福ホルモンの関係
笑いも“プチうつ”の解消に効果的です。自然な笑いだけでなく、作り笑いでも脳内に幸福感をもたらすエンドルフィンが分泌されることが分かっています。

休息と睡眠の質を高める工夫
十分な休息と質の高い睡眠は欠かせません。就寝前のカフェインやアルコールを控え、リラックスする習慣を取り入れるとよいでしょう。

趣味と運動によるセルフケア
趣味を楽しむことは自己肯定感を高め、人間関係の広がりにもつながります。加えて、ウォーキングや軽い筋トレなどの適度な運動を習慣化することで、不安感をやわらげ、睡眠の質も改善します。

ストレスチェックの活用

“プチうつ”に早く気づき対処するために有効なのが、職場で導入されているストレスチェック制度です。2015年から施行され、従業員50人以上の事業場で義務化されていますが、今後はすべての事業場が対象となる方向です。
ストレスチェックは、働く人が自分のストレス状況を振り返り、気づきを得ることを目的としており、“プチうつ”の段階で早期に対応できる手段となります。
結果を通して自分の状態を客観的に知ることで、セルフケアや専門機関への相談といった行動につながります。
また、企業にとっても大きなメリットがあります。
従業員が“プチうつ”の状態で無理に働き続けると、パフォーマンスの低下や判断ミスが増え、周囲の負担や生産性の低下を招きます。ストレスチェックを活用すれば、こうしたリスクを未然に防ぎ、長期的な休職や離職を減らすことが可能です。結果的に採用や教育コストの抑制につながり、職場全体の活力を維持することができます。ストレスチェック制度は、従業員の健康と企業の持続的成長の双方を支える制度といえるでしょう。
さらに、従業員の健康を守る取り組みは「健康経営」として外部に発信でき、企業の採用ブランディングにも寄与します。求職者から「従業員を大切にする会社」と認識されることは、人材確保や定着率の向上にも効果的です。ストレスチェック制度は、従業員の健康維持と企業の持続的成長の双方を支える仕組みといえるでしょう。

精神科医への相談

“プチうつ”の段階で精神科医へ相談することは、早期回復につながる有効な手段です。多くの人は「まだ大丈夫」「相談するほどではない」と考えがちですが、軽い気分の落ち込みや無気力といった状態が続くことは、うつ病などの気分障害の前触れである可能性があります。放置すると症状が慢性化したり、仕事や生活に大きな影響を及ぼしたりするリスクがあるため、早めの専門的支援が大切です。
精神科医に相談することで、自分では気づきにくい状態を客観的に評価してもらえます。必要に応じて心理療法や薬物療法といった治療の選択肢が提示され、症状の進行を抑えることができます。
近年はカウンセリングやオンライン診療など、気軽に相談できる環境も整いつつあり、ハードルは下がってきています。また、相談を通じて自分のストレスの原因や生活習慣を振り返るきっかけにもなり、セルフケアの意識を高めることができます。
“プチうつ”を軽視せず、気分の落ち込みや不安が続くときは、ためらわず専門医に相談しましょう。早期対応によって心の負担を和らげ、仕事や生活を健やかに続けることが可能になります。

監修:精神科医・日本医師会認定産業医/近澤 徹

精神科医 近澤徹氏

【監修医師】
精神科医・日本医師会認定産業医
株式会社Medi Face代表取締役・近澤 徹

オンライン診療システム「Mente Clinic」を自社で開発し、うつ病・メンタル不調の回復に貢献。法人向けのサービスでは産業医として健康経営に携わる。医師・経営者として、主に「Z世代」のメンタルケア・人的資本セミナーや企業講演の依頼も多数実施。


> 近澤 徹 | Medi Face 医師起業家(Twitter)

    まとめ

    “プチうつ”は軽度の不調として片づけられがちですが、その裏には深刻な心のSOSが隠れていることもあります。精神科医への相談は、症状の進行を防ぎ、早期に適切なケアにつなげる重要な手段です。近年はオンライン診療やカウンセリングなど、ハードルの低い相談方法も増えているため、早めの対応が勧められます。
    職場としては、従業員に「相談してもよい」という安心感を持たせることが大切です。人事部門が相談窓口や外部の専門機関を案内する仕組みを整備することで、従業員が一人で抱え込むリスクを減らせます。また、健康経営の一環として相談体制を周知することは、採用ブランディングにもつながり、従業員にとっても応募者にとっても「安心して働ける環境」であることを示す効果があります。
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