無料セミナー「経営に活かすメンタルヘルス対策」12/12(月)

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2016年12月12日、無料セミナー「経営に活かすメンタルヘルス対策」を開催しました。
ストレスチェッカーの代表取締役である三宅朝広が、残り2カ月でストレスチェックを適切に実施できる手順について解説しました。

無料セミナー「経営に活かすメンタルヘルス対策」201612/12(月)

いまや、従業員や部下のメンタルヘルス不調は、経営幹部と管理職のリスクや生産性に直結する課題であり、その対応は不可欠です。
メンタルヘルス問題を放置していれば結局は労働損失を招き、経営幹部や管理職にとって致命傷にもなりかねません。
しかし、「何をどのように行っていけばいいのか分からない」という方も多いのではないでしょうか。そこで今回は、メンタルヘルスへの対応や職場ストレスの改善に関する課題を3つのテーマからとらえ、経営に活かせる方法を解説します!

概要

日時 2016年12月12日(月)15:30 ~ 18:00  (15:15 受付開始)
場所 東京都港区白金台2-10-2 白金台ビル4F 株式会社人材研究所 セミナールーム
参加費 無料
定員 30名 (1社2名まで)
主催 株式会社GarageVenture ストレスチェッカー事業部

Part1:ストレスチェックの集団分析をいかした組織づくり

スピーカー 三宅 朝広 氏 (ストレスチェッカー 代表取締役)
サマリー 2015年12月に法制化されたストレスチェック。しかし、ストレスチェックは実施するだけではなく、その結果を分析して職場環境の改善につなげ、メンタルヘルス不調を未然に防止することを目的とした制度です。
そこで集団分析の結果見えてくる組織の改善点を活かした組織づくりを、実例をまじえて解説いたします。
スピーカー
プロフィール
大阪大学卒業後、株式会社リクルート入社。人材サービス事業での企画・開発等を担当。
ピースマインド・イープ株式会社にてEAPコンサルティング担当取締役に就任。
年間数十社へEAPを導入する一方、自らもEAPコンサルタントとして大手通信会社等を担当。
2003年株式会社GarageVenture創業後、ストレスチェッカー等の人材系サービスを提供している。

Part2:入社前にメンタル不調顕在化リスクを見極めるポイント

スピーカー 本田 宏文 氏 (株式会社マネジメントベース 代表取締役)
サマリー 採用した後に「休職や離職に至るようなメンタル不調を発症するか否か」は、人事担当者にとって気になるポイントです。しかし、採用時にそれを見極めることができるかは、なかなか困難な問題です。そこで、単なる特徴としてのストレス耐性等の把握ではなく、メンタル不調顕在化リスクを的確に診断する仕組みから解説します。
スピーカー
プロフィール
株式会社野村総合研究所 経営コンサルティング部 上級コンサルタントとして経営コンサルティングのプロジェクト運営に従事。
2006年、同社を退職し、株式会社マネジメントベース設立。適性検査からメンタルヘルスまで、人と組織のマネジメントを支援する戦略アセスメントツールの開発提供を行う。

Part3:メンタルや病気による長期欠勤者を減少させるには

スピーカー 鈴木 勝之 氏 (株式会社Mealthy 代表取締役)
サマリー 多くの会社ではメンタル不調による求職者が出ても、人員補充は行われないのではないでしょうか。そうなると、結果的に残された従業員の負担が増し、職場環境が悪化するリスクがあります。
そこで、健康管理により、メンタル発症者や疾病による長期欠勤者は防ぐための健康経営の仕組みを解説します。
スピーカー
プロフィール
株式会社野村総合研究所 経営コンサルティング部 上級コンサルタントとして経営コンサルティングのプロジェクト運営に従事。
2006年、同社を退職し、株式会社マネジメントベース設立。適性検査からメンタルヘルスまで、人と組織のマネジメントを支援する戦略アセスメントツールの開発提供を行う。

ストレスチェックのご案内

労働安全衛生法改正で、ストレスチェックが50人以上の事業場に義務づけられました。
ストレスチェッカーは、このストレスチェックを無料でご利用いただけるサービスです。

(1)ストレスチェッカーは無料でご利用可能
ストレスチェッカーは、日本最大級のご利用実績をもつストレスチェックサービスです。1000人未満の企業さまには無料でご利用いただけます(1000人以上の会社は1人¥120)。現在官公庁、航空会社、病院、大学など3000社以上の企業さまに導入いただいております。

(2)ストレスチェッカーのオプション
ストレスチェッカーをご利用いただくお客さまには、さまざまなオプションをご用意しております。
医師面接指導やカウンセリングのほか、ストレスチェックデータに加え、業績評価や残業時間等のHRデータをクロス解析して職場環境改善の指針となるデータをご提供することも可能です。

最新のセミナーに関するお問合せ

法人向けストレスチェッカーは、官公庁、テレビ局、大学等に導入いただいている日本最大級のストレスチェックツールです。

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