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メンタルヘルス不調などで休職していた従業員が、完全に職場復帰するのは簡単ではありません。
職場復帰の際には、従業員は少なからず不安を抱くものなので、まずはこの不安を軽減し治療への好影響につなげ、正しい理解とていねいなサポートを行うことが重要なポイントとなります。
目次
無料セミナー「メンタル不調者の正しい対応の仕方と、職場復帰のポイントをやさしく理解できる！」2017/02/14
メンタルヘルス不調を発症した従業員が職場復帰をする際には、管理監督者のサポート、職場復帰支援プログラムの作成と実施、そして専門スタッフとの連携が大変重要です。
このセミナーでは、メンタル不調者が生じた時の対応や職場復帰支援のポイント、そしてメンタル不調を未然に防ぐためのストレスチェック制度の活用方法などについて、ご紹介します。
～現場経験10年以上のプロだから知る、すぐに使えて効果がある方法教えます！～
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こんな方にオススメ ◆ きちんとした専門家から正しくて使える知識を得たい方 ◆ 職場復帰の制度面の整備、対応、心構えまでを理解したい方 ◆ 現場で使えるメンタルヘルス対策を、”効率よくラクに”理解したい方 ◆ メンタルヘルス対策は考えてはいるけど、手を付けられていない方 ◆ ストレスチェックをもっと組織が良くなることに活用したい方 |
概要
| 日時 | 2017/02/14 (火) 15:30 – 18:00 |
| 場所 |
東京都港区白金台2-10-2 白金台ビル4F 株式会社人材研究所 セミナールーム ※都営浅草線 高輪台駅 徒歩3分 |
| 参加費 | 無料 |
| 定員 | （限定28名）※予約制 先着順。1社2名様まで。 |
| 主催 | 株式会社ＨＲデータラボ |
Part1:メンタル不調者が生じたときの対応と、職場復帰支援における留意点と制度整備のポイント整理
メンタル不調者が生じた時には、慎重な対応が求められます。また職場復帰の際には支援プログラムの作成と継続的な支援、専門スタッフとの連携が大切です。
これらの施策が復職しようとする従業員の不安を軽減し、結果的には職場環境の改善につながっていきます。
ツールを使った職場復帰可否判断の実践例の紹介
講師：
脊尾大雅氏（ 秋葉原社会保険労務士事務所 代表）
経歴：
精神科に勤務(アルコール依存症など、依存症治療)
EAP機関において15000件超の相談を受け、30社程度の職場環境改善のコンサル、200回以上のメンタルヘルス向上等研修実施相談室長として自社の人事労務にも携わる。
精神科領域の知識経験、労務問題への見識があり、仕組みとしてのより良い職場づくりの経験が多いとともに、精神保健福祉士養成のように福祉的視点での人材活用を展開し、厳しさと愛の両面を展開できる社会保険労務士であること。
Part2:ストレスチェック制度を組織改善に上手に活用する方法
50人以上の事業場に義務づけられたストレスチェック制度。けれども、ただ実施するだけに終わってしまっている企業様も多いのではないでしょうか。
そこで、ストレスチェックの集団分析から見えてくる組織の改善の方法、ポイントについて、実例をまじえて解説いたします。
中小企業でもストレスチェックを実施して集団分析機能を活用し、職場環境の改善や生産性の向上を実現する方法をご紹介します。
講師：
三宅朝広（株式会社ＨＲデータラボ 代表取締役）
経歴：
大阪大学卒業後、株式会社リクルート入社。人材サービス事業での企画・開発等を担当。
大手EAPのピースマインド・イープ株式会社にてEAPコンサルティング担当取締役に就任。
年間数十社へEAPを導入する一方、自らもEAPコンサルタントとして大手通信会社等を担当。
メンタル不調者の正しい対応の仕方と、職場復帰のポイント
メンタル不調を発症した場合には、正しい理解と対応が必要です。そして休職していた従業員が復帰する際には、支援プログラムの作成と実施を慎重に進める必要があります。
メンタルヘルス対策は”経営力”のひとつ
～メンタル不調者が倍増傾向。リソースが限られる中小企業こそ他人事ではない～
厚生労働省のデータでは、うつ病を含む「気分障害」の推計患者数が、1999年では約44万人でしたが2011年には約95万人となり、10年ほどで絶対数が2倍以上増加していることが分かっています。
データによれば、働き盛りである40代の割合が最も多く、とくに男性はリスクが高くなっています。
従業員のメンタル不調のリスクはすべての会社に潜んでいると言えますが、厚生労働省の「労働者健康状況調査」によれば、健康づくりに取り組んでいる会社は5割弱、メンタルヘルス対策にでは約4分の1に過ぎないというデータがあります。
しかし、メンタルヘルスの問題が大きくなると、従業員の士気の低下、離職、訴訟リスク、莫大な労力、また人材採用にも影響が及び、現実問題として、業績に大きく響く事態になり、「経営的リスク」と言え、「メンタルヘルス対策は経営力のひとつ」と言えます。
また、時として損害賠償問題に発展することもあります。
つまり、メンタルヘルス対策は、経営に直結する問題なのです。
しかし実際には、メンタルヘルスについての理解は難易度が高く複雑で、何が正しいのかも分かりづらいものです。そして、結果としてついつい後回しになっている企業様もいらっしゃいます。
しかもメンタルヘルス問題についての間違った知識を持っている人も多く、その間違った知識のまま対応してしまうケースもあります。しかし実は、これはとても危険なことなのです。
メンタルヘルス対策の正しい知識と正しい方法
～正しい知識と正しいやり方を知ることで安心できる！～
本セミナーでは、最も相談が多いことの一つであるメンタル不調者の扱い、特に『職場復帰支援』について解説します。
現場での実践経験10年以上のプロが、本当に使えて、効果が期待できる、正しいノウハウをお伝えします。初心者の方でも、初めて学ぶ方でも分かるよう、やさしく解説します。
今回はツールを使った”実例”を交えてお伝えしますので、理論だけに留まらずすぐに現場で活用いただける非常に実践的な内容となっております。
専門書を買って時間と労力をかけて学ぶより、ずっとラクで効率的に学ぶことができるセミナーです。
中小規模の会社がストレスチェック義務化を、組織改善にうまく活用する方法
義務化されたストレスチェック制度の実施方法や、ストレスチェックの結果を上手に活用する方法もお教えします。
コストをかけず、労力を抑え、かつ組織改善につながる有効活用の方法については、「2回目ストレスチェックの実施で、組織改善に活かす実例」をご紹介します。
※1回目には実施することを優先した会社が、2回目はより組織の課題を見える化し、改善に活かせるデータを取ることができる方法をご紹介します。
ストレスチェックのご案内
労働安全衛生法改正で、ストレスチェックが50人以上の事業場に義務づけられました。
ストレスチェッカーは、このストレスチェックを無料でご利用いただけるサービスです。
（1）ストレスチェッカーは無料でご利用可能
ストレスチェッカーは、日本最大級のご利用実績をもつストレスチェックサービスです。1000人未満の企業さまには無料でご利用いただけます（1000人以上の会社は1人￥120）。現在官公庁、航空会社、病院、大学など3000社以上の企業さまに導入いただいております。
ストレスチェッカーのオプション
ストレスチェッカーをご利用いただくお客さまには、さまざまなオプションをご用意しております。
医師面接指導やカウンセリングのほか、ストレスチェックデータに加え、業績評価や残業時間等のHRデータをクロス解析して職場環境改善の指針となるデータをご提供することも可能です。
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法人向けストレスチェッカーは、官公庁、テレビ局、大学等に導入いただいている日本最大級のストレスチェックツールです。
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