精神疾患とは？事例や症状を分かりやすく解説（精神科医監修）

メンタルヘルス不調に対応するためには、精神疾患を含む心の健康問題の種類や症状、発症に関わる要因を理解しておくことが大切です。
ICD-10では、認知症などの器質性精神障害、アルコールや薬物などの精神作用物質使用による障害、統合失調症、うつ病や双極性障害などの気分［感情］障害が、「精神及び行動の障害」に分類されています。

監修医師：近澤徹
精神科医・日本医師会認定産業医
株式会社Medi Face代表取締役

更新日：2026年8月2日

精神疾患とメンタルヘルス不調

メンタルヘルス不調とは、厚生労働省の「労働者の心の健康の保持増進のための指針」によれば、「精神及び行動の障害に分類される精神障害や自殺のみならず、ストレスや強い悩み、不安など、労働者の心身の健康、社会生活及び生活の質に影響を与える可能性のある精神的及び行動上の問題を幅広く含むもの」と定義されています。

つまり、メンタルヘルス不調は精神疾患だけでなく、診断がついていないストレスや不安なども含む幅広い概念です。ここでは、メンタルヘルス不調に含まれる主な精神疾患の分類や原因、対応についてご紹介します。

（1）ICD-10による精神疾患の分類

精神疾患の国際的な診断・分類体系には、WHOのICDと米国精神医学会のDSMがあります。
ICD-10は疾病や死因の統計分類で、日本の公的統計や精神障害の労災認定基準に用いられています。
DSM-5-TRは米国精神医学会が作成した診断・分類体系で、両者には違いがあります。診断名を確認する際は、どの分類に基づく表記かを確認することが大切です。

なお、WHOはICD-11を2018年に公表し、2019年に採択、2022年1月1日に発効しました。日本ではICD-11準拠の統計分類が2027年1月1日に施行予定のため、ここでは現在の労災認定基準に合わせてICD-10を紹介します。

①症状性を含む器質性精神障害
アルツハイマー病の認知症
脳の疾患、損傷及び機能不全による人格及び行動の障害など

②精神作用物質使用による精神及び行動の障害
アルコール使用＜飲酒＞による精神及び行動の障害
タバコ使用＜喫煙＞による精神及び行動の障害など

③統合失調症、統合失調症型障害及び妄想性障害
統合失調症など

④気分［感情］障害
双極性感情障害、うつ病エピソードなど

⑤神経症性障害、ストレス関連障害及び身体表現性障害
強迫性障害、適応障害など

⑥生理的障害及び身体的要因に関連した行動症候群
摂食障害、非器質性睡眠障害など

⑦成人の人格及び行動の障害
特定の人格障害など

⑧知的障害〈精神遅滞〉
軽度知的障害〈精神遅滞〉・中等度知的障害〈精神遅滞〉など

⑨心理的発達の障害
広汎性発達障害、学習能力の特異的発達障害など

⑩小児＜児童＞期及び青年期に通常発症する行動及び情緒の障害
多動性障害、行為障害、チック障害など

⑪詳細不明の精神障害
精神障害、詳細不明
参考：厚生労働省「ＩＣＤ-１０（国際疾病分類）第５章　精神および行動の障害」

（2）うつ病

うつ病とは、抑うつ気分や興味・喜びの喪失などが続き、睡眠や食欲、集中力などに変化が現れ、日常生活に支障をきたす精神疾患です。頭痛、めまい、吐き気、倦怠感などの身体症状が現れることもあり、休業や職場復帰支援の対象となる代表例です。

「何を食べてもおいしいと感じない」「食欲がわかない」といった症状が現れ、体重が減少することがあります。一方で食欲が増して体重が増える場合もあります。

また、うつ病では睡眠に関する症状も多く見られます。寝つきが悪い、途中で目が覚める、朝早く目が覚めるといった不眠のほか、眠りすぎる過眠が生じ、生活リズムや勤務に影響する場合もあります。
このほか、意欲の低下、興味の喪失、注意力や集中力の低下なども見られます。

「最近やる気が起きない」「テレビを見ても楽しめない」という状態から、「一日中ほとんど何もできず、入浴も難しい」という状態まで、症状の程度はさまざまです。注意力や集中力が低下すると仕事の能率が落ち、遅れを取り戻そうと無理を重ねた結果、さらに症状が悪化するという悪循環に陥ることがあります。
自責感や無価値感が強くなり、「周りに迷惑をかけている」「会社を辞めたい」と考える人もいます。死にたいという思いが生じることもあるため、早めに医療機関へ相談する必要があります。

うつ病の治療では、症状の程度に応じて、休養、薬物療法、心理療法などを組み合わせます。
休むことに罪悪感や焦りを抱く人もいますが、主治医の指示に従い、心身への負担を減らして治療に取り組みます。
薬物療法では抗うつ薬が使われることがあり、効果が現れるまでに数週間かかる場合があります。副作用には個人差があるため、自己判断で服用を中断せず、気になる症状があれば医師に相談します。
うつ病は症状が改善した後も再発することがあるため、再発予防を目的として治療を継続する場合があります。復職に際しては、回復状況を確認しながら、主治医や産業医、職場の担当者などが連携し、勤務時間や業務内容を調整します。

（3）双極性障害

双極性障害とは、従来は躁うつ病と呼ばれていた精神疾患で、躁状態または軽躁状態と抑うつ状態を繰り返します。
双極性障害の発症には、遺伝的要因と環境要因が関係すると考えられています。

双極性障害の躁状態では、気分が異常に高揚して開放的となり、自分が病気であるという認識を持ちにくくなります。自尊心が過度に高まり尊大な態度をとったり、睡眠欲求が減少して眠らなくても支障を感じなくなったりすることがあります。なかには、対人トラブルやギャンブル、買い物などによる金銭トラブルが生じることもあります。
活動的である一方で、注意力が散漫になってミスが増えたり、周囲に行動を止められると強くイライラしたり、一方的に話し続けたりすることもあります。
軽躁状態では、活動性が高まっても生活への支障が目立ちにくいため、本人や周囲が「調子がいい」と判断し、病状を見逃してしまうことも少なくありません。

双極性障害の治療は、躁状態や抑うつ状態を改善し、再発を予防して日常生活を安定させることを目的に行われます。治療には主に気分安定薬や非定型抗精神病薬が使用され、心理教育などを併用することもあります。

（4）不安障害

不安症（不安障害）とは、恐怖や不安が必要以上に強くなり、本人に大きな苦痛をもたらし、行動や社会生活に支障が生じる精神疾患です。主なものにパニック障害や社交不安障害などがあります。
※強迫性障害は、ICD-10では同じ大分類に含まれますが、ICD-11では不安症とは別のカテゴリーです。

パニック障害
パニック障害とは、パニック発作を繰り返し、再び発作が起こることへの不安などによって生活に支障が生じる病気です。
動悸、息苦しさ、震え、めまい、吐き気、手足のしびれなどが突然起こり、本人は「死んでしまうのではないか」と感じることもあります。
発作は多くの場合、10分以内にピークに達します。救急車を呼んでも、病院に到着する頃には症状がおさまっているケースもあります。発作への予期不安から電車や人混みなどを避けるようになり、通勤や出張が難しくなることや、うつ病を併発することもあります。

社交不安障害（SAD）
社交不安障害（社交不安症、SAD）とは、人から注目されたり評価されたりする場面で強い不安や恐怖を感じ、そのような状況を避けることで日常生活に支障が生じる病気です。

たとえば、会議でプレゼンテーションをするときに強い不安を感じ、混乱することがあります。
「人前で話すと悪い評価を受けるのではないか」という不安から、震えや動悸などが現れ、人と一緒に食事ができなくなったり、会社に行けなくなったりすることもあります。
単なるあがり症や性格の問題と受け止められることもありますが、薬物療法や認知行動療法などによって症状の改善が期待できます。

強迫性障害
強迫性障害とは、自分でも不合理だと分かっているのに、頭から離れない考えにとらわれ、その不安を打ち消すために強迫行為を繰り返し、日常生活や仕事に支障が生じる病気です。

たとえば、公衆トイレを使った際に汚染されたと感じて何度も手を洗ったり、家を出た後に鍵をかけたか何度も確認したりします。自分でも強迫観念や強迫行為が過剰だと分かっている場合が多いものの、自覚が乏しい場合もあります。
治療には、薬物療法や、曝露反応妨害法を含む認知行動療法などが用いられます。
強迫性障害は治療による改善が期待できるため、症状によって生活に支障が生じている場合は、早めに医療機関へ相談することが大切です。

（5）統合失調症

統合失調症とは、考えや気持ちがまとまりにくくなり、幻覚や妄想があらわれるほか、意欲の低下や感情表現の乏しさなどが見られる精神疾患です。

発症の原因は明らかになっていませんが、遺伝的要因や環境要因、脳内の神経伝達機能の変化などが関係すると考えられています。治療では、抗精神病薬による薬物療法と、生活技能訓練などの心理社会的治療やリハビリテーションを組み合わせます。

統合失調症は生涯のうちに100人に1人弱が発症すると推計されています。早期に治療を始めることで症状の改善が期待できますが、経過には個人差があり、短期間で回復する場合もあれば、長期にわたり治療や支援が必要になる場合もあります。

（6）心的外傷およびストレス因関連障害

心的外傷およびストレス因関連障害群には、DSM-5では急性ストレス障害、心的外傷後ストレス障害（PTSD）、適応障害のほか、反応性愛着障害なども含まれます。

急性ストレス障害（ASD）
急性ストレス障害とは、生命を脅かす出来事や重傷、性暴力などのトラウマ体験の直後から生じるストレス反応です。
症状の持続期間はトラウマ体験後3日から1カ月で、1カ月を超えて続く場合には、PTSDに該当するかを評価します。
早期の対応では、安全を確保したうえで、無理に体験を語らせず、本人の状態に応じて心理教育や専門的な支援を行うことが大切です。

心的外傷後ストレス障害（PTSD）
PTSDとは、生命の危険を伴う事故や災害、暴力、性被害などのトラウマ体験の後に、特定の症状が続く障害です。
トラウマ体験の後に、①侵入症状、②トラウマに関連する刺激の回避、③認知と気分の陰性変化、④覚醒度と反応性の変化といった症状が1カ月を超えて続き、苦痛や社会生活への支障が生じている場合に、PTSDと診断されます。
主な症状には、フラッシュバック、悪夢、不眠、強い不安などがあります。治療には、トラウマに焦点を当てた認知行動療法などの心理療法や、必要に応じて薬物療法が用いられます。

適応障害
適応障害とは、特定のストレス要因に反応して、不安や抑うつなどの症状が現れ、日常生活や仕事に支障が生じる障害です。通常、症状はストレス要因が生じてから3カ月以内に現れます。
たとえば、過重な業務などをきっかけに仕事への意欲を失い、出勤が難しくなる場合があります。ただし、症状だけで判断せず、医師による診断が必要です。
ストレス要因やその影響がなくなると、通常は、6カ月以内に症状が改善します。職場では、配置転換や職務内容、勤務時間の調整などを検討し、必要に応じて心理療法などを行います。

（7）身体症状症および関連症

身体症状症とは、痛みや息苦しさなどの身体症状に強くとらわれ、健康に対する過度な不安や考え、行動が続き、日常生活に支障が生じる精神疾患です。症状に医学的な原因が認められる場合も、明確な原因が見つからない場合もあります。頭痛、腰痛、動悸、息切れ、吐き気、腹痛、便秘など、症状の現れ方はさまざまです。

本人が感じる苦痛は実際のもので、症状を装っているわけではありません。しかし、周囲から「気のせいでは」と受け止められ、孤立したり、ひとりで思い詰めたりすることもあります。診断のため、まず身体疾患の確認も必要です。

（8）パーソナリティ障害

パーソナリティ障害とは、物事の捉え方や感情、対人関係、行動のパターンが長期にわたって偏り、本人に苦痛をもたらしたり、社会生活に支障を生じさせたりする精神疾患です。

症状の現れ方は障害の種類や本人によって異なり、対人関係で葛藤を抱えたり、自分の考え方や行動の傾向に気づきいことがあります。
治療では、本人の状態や困りごとに応じて心理療法を中心に行い、考え方や感情、行動のパターンを理解し、対人関係や社会生活上の困難を軽減することを目指します。

（9）発達障害

発達障害は、子どもの発達期に現れるものですが、その特性が成人期まで続き、大学生活や仕事、人間関係などで困難が明らかになることがあります。
代表的なものに自閉スペクトラム症があります。対人関係やコミュニケーションの取り方、こだわりなどに特性が見られます。

DSM-5では、発達障害を神経発達症群とし、①知的能力障害群、②コミュニケーション症群、③自閉スペクトラム症、④注意欠如・多動症、⑤限局性学習症、⑥運動症群などに分類しています。成人期には自閉スペクトラム症や注意欠如・多動症が注目されますが、ほかの障害が問題となる場合もあります。
仕事上の得意・不得意は人によって異なります。業務内容や指示を具体的にする、予定変更を事前に伝えるなど、本人の特性に応じて環境を調整することが大切です。本人との相談も欠かせません。

（10）依存症

依存症とは、飲酒や薬物、たばこなど特定の物質の使用にとらわれ、社会生活や人間関係に支障が生じていても、自分ではやめられずコントロールできない状態です。
依存症では、本人が問題に気づきにくく、相談や治療につながらないまま、問題が深刻化することがあります。ただし、本人の意思の弱さによるものではなく、治療や支援によって回復が可能な疾患です。

治療では、認知行動療法などの心理療法をはじめ、依存の対象や状態に応じた薬物療法、自助グループへの参加、家族への支援などを組み合わせ、再発予防を目指します。

（11）認知症

認知症の症状には、記憶障害、見当識障害、理解力・判断力の低下があります。
発症は65歳以上に多いですが、65歳未満で発症した場合は若年性認知症と呼ばれます。頼まれた仕事ができない、会話の内容を覚えていないなど、仕事や生活に支障が出た場合は注意が必要です。

認知症の原因疾患には、アルツハイマー型認知症、血管性認知症、レビー小体型認知症、前頭側頭型認知症などがあります。
血管性認知症は、脳梗塞や脳出血によって生じ、障害部位により症状が異なります。脳血管障害を繰り返し、段階的に認知機能が低下することもあります。
アルツハイマー型認知症では、初期に最近の出来事を思い出しにくくなるなどの記憶障害が現れ、徐々に認知機能が低下します。
前頭側頭型認知症では、無関心、衝動的な行動、同じ行動を繰り返す常同行動などが早期から現れることがあります。
ただし、認知機能の低下は、うつ病、せん妄、甲状腺疾患、薬の影響などでも生じるため、専門の医療機関で原因を調べることが大切です。

まとめ

メンタルヘルス不調は、早期に医療機関で診断を受け治療を開始することが、重症化を防ぐために大変重要です。
欠勤、遅刻が増えた、ミスが多い、周囲とのトラブルが多いといった事例があり、日常生活や業務に支障が出ている場合には、適切な支援を加えて対応することが求められます。
また、昨今はオンライン診療の発達により、不調を感じたらすぐに医師に相談することができます。精神科医・日本医師会認定産業医／近澤徹が経営するオンラインクリニック「Mente」は全国の患者さんにご利用していただいております。

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ストレスチェックを気づきに活かす

メンタルヘルス不調の未然防止には、ストレスチェックの活用が有効です。
ストレスチェックとは、一次予防として年1回、労働者のストレス状況を検査し、気づきや職場環境の改善につなげる制度です。
平成27年（2015年）12月1日に施行され、常時50人以上の労働者を使用する事業場に実施が義務づけられています。令和10年（2028年）4月1日からは、50人未満の事業場にも義務が拡大されます。

企業が安全配慮義務を怠り、労働者のメンタルヘルス不調との因果関係が認められた場合、損害賠償責任を問われる可能性があります。

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まずは、所属長などが分析結果から課題やよい点を把握し、実行可能な対策を検討します。
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